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人事パーソン要チェック! 新刊ホンネ書評 [2021.05.06]

[205]『成果・イノベーションを創出する ダイバーシティ・マネジメント大全』

(西村直哉 著 クロスメディア・パブリッシング 2020年10月)

 

 著者は、このたびの新型コロナ・パンデミックによって急速な社会変革が進み、"職場"や"協働"といった概念も変わって、日本が進めてきた「集中・集約化」は社会の機能不全を招くリスクとなりかねず、「分散化」につながるダイバーシティこそが強みになるとしています。その上で本書では、多様性を認めるダイバーシティ・マネジメントから発展した、成果・イノベーションを創出するダイバーシティという考え方と、その実現方法を示しています。

 第Ⅰ章では、ダイバーシティ・マネジメントの歴史的経緯とアフターコロナ時代の新しいダイバーシティ・マネジメントを概説するとともに、わが国におけるダイバーシティの現状を、「ジェンダー」「性的マイノリティ」「ジェネレーション/両立社員」「外国人」「障害者」「テレワーク社員」という観点から分析しています。

 第Ⅱ章では、まず、女性社員・男性社員・LGBTQ+社員について考察し、性別ではなく認知機能の違いによる"個人差"を認め、体系的・論理的な「システム優位型」の働きかけと、相手に感情移入する「共感優位型」の働きかけを使い分けることを説いています。また、部下に対する1on1においても、この使い分けは可能だとしています。
 続いて、若手社員・シニア社員について、若手社員を活かすにはローコンテクストなコミュニケーションが、シニア社員にはハイコンテクストなコミュニケーションがそれぞれ有効であるとしています。

 第Ⅲ章では、外国人社員と障害を持つ社員のマネジメントについて言及し、外国人社員とのコミュニケーションでは、ローコンテクストの「論理的」なコミュニケーションが有効であるとしています。また、障害を持つ社員を活かすためのマネジメントで意識すべきポイントを挙げています。

 第Ⅳ章では、「育児」「介護」「傷病治療」「学習」と仕事を両立する社員について考察しています。ここではそれぞれの"両立"を取り巻く課題を、データを交えて浮き彫りにした上で、部下とのコミュニケーションを通じて、さまざまな支援制度の利用を一緒に考えることなどを推奨しています。

 第Ⅴ章では、テレワーク社員のマネジメントについて述べています。ここでは、テレワークで部下へのマネジメントに求められるポイントについて解説しています。

 第Ⅵ章では、成果を創出するマネジメントのポイントとして、①生産性を意識する、②成果を評価する、③時間を限定する、④無駄な業務を排除する、⑤成果と業務を"見える化"する、という五つの観点から述べています。

 第Ⅶ章では、成果の創出からさらに一歩進んで、ダイバーシティがイノベーションを喚起するとし、イノベーションを生み出す企業文化とはどのようなものかを解説し、最後に、多様性こそが"持続可能"な経営を創るとして、本書を締めくくっています。

 コロナ禍によって人々の働き方や組織の在り方が変わるということは既に言われていることですが、そのことを踏まえ、これからのダイバーシティ・マネジメントはどうあるべきかを捉え直しているのが本書の特徴です。全体を通して、コミュニケーションの重要性が強調されていました。
 ダイバーシティの在り方を考える人事パーソンにとって、示唆に富む内容だったと思います。

<本書籍の書評マップ&評価> 下の画像をクリックすると拡大表示になります

※本記事は人事専門資料誌「労政時報」の購読会員サイト『WEB労政時報』で2021年1月にご紹介したものです。

【本欄 執筆者紹介】
 和田泰明 わだ やすあき

 和田人事企画事務所 人事・賃金コンサルタント、社会保険労務士

1981年 中堅広告代理店に入社(早稲田大学第一文学部卒)
1987年 同社人事部へ配転
1995年 同社人事部長
1999年 社会保険労務士試験合格、2000年 行政書士試験合格
2001年 広告代理店を退職、同社顧問(独立人事コンサルタントに)
2002年 日本マンパワー認定人事コンサルタント
2003年 社会保険労務士開業登録(13030300号)「和田人事企画事務所」
2004年 NPO生涯教育認定キャリア・コンサルタント
2006年 特定社会保険労務士試験(紛争解決手続代理業務試験)合格

1994-1995年 日経連職務分析センター(現日本経団連人事賃金センター)「年俸制研究部会」委員
2006年- 中央職業能力開発協会「ビジネス・キャリア検定試験問題[人事・人材開発部門]」策定委員
2009年 早稲田大学オープン教育センター「企業法務概論」ゲストスピーカー

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