- ハラスメント対策 全3コース
- アニメーション動画形式
よくある10ケースから学ぶハラスメント講座
(一般社員対象)
【労務行政eラーニング】よくある10ケースから学ぶハラスメント講座(一般社員対象)では、役職に就いていない一般社員を対象として、ハラスメントの基本を学習します。一般社員は、新入社員からベテラン社員、派遣社員や期間雇用者など、その年代や立場もさまざまであり、被害者にも加害者にもなり得ます。起こりがちな10ケースを通じて、ハラスメントの認定基準を理解したうえで、被害を受けた場合にどのように対応すべきか、加害者にならないためにどのようなことに注意すべきかを学んでいきます。
サンプル動画
※動画が表示されない方は無料トライアルをご利用ください
まずは4週間お試しください!
無料トライアルお申し込み総合カタログはこちらから!
労務行政eラーニング総合カタログ(WEBカタログ)
コース内容
第1章 ハラスメントの現状
- 社会的関心の高まり
- 被害者・職場への影響
- 加害者・会社への影響
- ハラスメントの類型
- ハラスメントの起きやすいケース
第2章 どこからがハラスメント? 〜被害者の視点から〜
ケース1 「君しかいない」と言われ残業させられるのはハラスメント?▶サンプル動画を見る
ケース2 やり方を教わっていないのに仕事を押し付けられるのはハラスメント?
ケース3 懇親会で余興を無理強いされるのはハラスメント?
ケース4 私生活上の活動を控えるよう指導されることはハラスメント?
ケース5 ほかの社員が受けた叱責を間接的に見聞きして心身に不調が生じたらハラスメント?
第3章 自覚なきハラスメント行為 〜加害者の視点から〜
ケース6 就業時間外で叱責するのはハラスメント?
ケース7 軽いスキンシップや性的冗談はハラスメント?
ケース8 妊娠中の社員に「休まれたら困る」と言うことはハラスメント?
ケース9 発言ではなく態度によって精神的に追い込むことはハラスメント?
ケース10 年下上司の悪口を言うのはハラスメント?
第4章 ハラスメント対策の実際
- 被害者となった際の対応ポイント
- 加害者とならないための注意点
- ハラスメントのない組織づくり
監修:杜若経営法律事務所 弁護士 向井 蘭
標準学習時間:1時間
コンテンツ形式:アニメーション動画、確認テスト、受講レポート、ダウンロード資料(振り返り用PDF)
ハラスメント対策 全3コース
- ◆適切な対応・防止策を学ぶハラスメント講座(管理職・リーダー対象)
- ◆よくある10ケースから学ぶハラスメント講座(一般社員対象) ※本コース
- ◆ハラスメントを防ぐ!職場のコミュニケーション講座(全従業員対象)
監修者からのメッセージ
杜若経営法律事務所
弁護士 向井 蘭
杜若経営法律事務所
弁護士 向井 蘭
ハラスメント問題は被害者のみならず加害者の人生も狂わせてしまいます。毎日のように何らかのハラスメント問題が報道されているにもかかわらず、いじめ・ハラスメントは増加の一途を辿っています。 これだけ報道が増えているにもかかわらず、ハラスメント問題が減らない背景には、「自分はハラスメントの加害者にはならない」という思い込みがあり、自覚のないまま状況が深刻化してしまうことがあります。
自分を客観的に見つめることは難しいものです。そこで、受講者があらためて自分を省みて、少しでもハラスメント問題を減らす・予防できるようになることを目指して本教材を制作しました。皆様方の人事労務管理にお役に立てていただければ幸いです。
ご利用者の声
身近に起こりうる問題を取り上げており、多くの人にとってハラスメントに関する理解が深まる内容となっていた。各項目も短い時間でまとまっており、利用する側にとっても負担にならないと感じた。
一般的な認識のパワハラだけでなく、同僚や部下からのハラスメントについても分かりやすく解説されていた。また、マタハラやパタハラといった点についても言及があるので、一般職層にとって役立つ内容だと感じた。
受講を通じて、周囲の人を「気が合う・合わない」の視点で識別したり、無意識に自分の思考が正しいと決めつけていたりすることがあると感じた。他人を尊重することを意識しながら行動することが必要だとあらためて考えさせられた。
料金と利用期間
料金 |
eラーニング各コースの受講者を足しあげた合計受講者数が99人以下の場合は料金表①の「1人あたりの料金」 ご利用例1
●管理職が知っておくべきマネジメントとリーダーシップの基本:20人分 ご利用例2
●管理職が知っておくべき法律知識と労務管理の基本:400人分 |
---|---|
利用期間 |
2カ月 |
※同時接続可能人数に制限(受講者数の10%程度)がございます。
※本サービスの利用に必要な通信回線等の費用はお客様のご負担となります。
※企業・団体でご利用の場合、受講の管理者となる人事・総務のご担当者の方を設定いただく必要がございますが、受講管理者(1人分)の料金はかかりません。2人以上の管理者を設定する場合は、受講者と同等の料金がかかります。
教材購入について
社内でご利用中のeラーニングシステムがあれば、教材データをご購入のうえ、貴社システム上でご利用いただくことも可能です。 |
各コースの料金は
「かんたん料金シミュレーション」からも
ご確認ください
お問い合わせ先
労務行政eラーニング事業部 : 03-3491-1320