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解剖!“外資”に学ぶ人材マネジメント
イントロダクション
[2010.09.16]

[連載告知]解剖!“外資”に学ぶ人材マネジメント ~今さら聞けない成果主義の本当のトコロ


和田東子(HRDジャーナリスト)

ここ最近、にわかに「グローバル化」に対する注目度が高まってきました。ホンダの組織変更やパナソニックの吸収合併など、日本を代表する企業が次々と組織体制を“グローバル仕様”に組み替えているほか、中国やタイの企業による日本企業の買収、楽天やユニクロの英語の社内公用語化など、「グローバル化」に関わるニュースに事欠きません。

そこで改めて考えたいのが、成果主義についてです。このところあまり話題になりませんが、日本では長らく、不思議なほど成果主義は悪者扱いされてきました。しかし、事業をグローバル化するに当たって、成果主義は避けては通れないハードルです。

■脱ガラパゴス人事! 成果主義に背を向けていては、グローバル化は不可能

1990年代に日本の製造業は、生産拠点の海外移転を進めました。バブルが崩壊したとはいえ1990年代は、日本は技術力というブランドを武器に、国際的に戦った時代だといえます。

しかし今、日本企業が進めようとしているグローバル化は、1980年代に進んだグローバル化とは質的に異なります。いずれの企業も、国内市場に代わって海外に活路を見出そうと必死です。かつて優位性のあった分野でも、アジア勢等の猛烈な追い上げによって厳しい競争にさらされています。この競争に勝つためには、各地で本当に仕事のできる優秀な人材を獲得し、協働していくことが不可欠です。

では、彼らに思い切り活躍してもらい、その成果を企業の成長に結び付けていくためには何が必要なのでしょうか。そこでインフラとして機能するのは、成果主義をベースにした評価制度です。日本人中心の年功序列的な評価では、国籍も年齢も性別も働く場所も異なる、多様な人々の納得を得ることはできません。

■「見た目だけ成果主義」ではもう間に合わない!

このように言うと、「何を今さら。どの企業も成果主義は導入済みだろう?」と言う人がいるかもしれません。確かに2005年の日本能率協会の調査データでは、既に80%以上の企業が成果主義を導入したという数字が出ています

「成果主義に関するアンケート」2005年3月,社団法人日本能率協会

しかし、お叱りを覚悟で書けば、多くの企業の成果主義は「見た目だけ成果主義」です。成果主義の一番大事な部分――ある一定の基準のもとに公明正大に評価し、その人の働きに応じて評価するという根本的な考え方が、うやむやになっているのです。

最近、日本企業の新卒一斉採用は世界の潮流に合わない“ガラパゴス人事”だ、などと言われています。実はこの問題は、単に採用方法だけの問題ではないのです。人をいかに評価し処遇するかについて、根本的な問い直しが求められています。同様に生産性が低いのに高い給料をもらっている「タダ乗り社員」の問題も、評価と処遇の問題に収斂されます。

要するに、現在さまざまな形で表面化している日本企業の組織の問題の多くと、成果主義の運用の問題は、同じ根の深い問題に立脚するものなのです。

■エクセレントカンパニーに学ぶ成果主義の運用法

しばらく前まで、成果主義についてこんな批判をよく聞きました。「成果主義ではチームワークが崩壊する」「育成への意識がなくなる」「評価が現場感覚からズレる」「長期的な視野がなくなる」……

これらは成果主義の欠陥というより、成果主義の運用の難しさを示したものです。もともと成果主義は、このような“落とし穴”に陥りやすい制度です。そのため穴を避ける工夫が必要であり、その工夫に企業の色が出ます。ところが日本では、穴を避ける工夫をせずに、この難しさを論拠として「だから、成果主義はダメだ」という、成果主義そのものへの批判にすり替えられてきました。

しかし、今さら、「成果主義なんて……」と言っている場合ではありません。世界には成果主義で評価をしながら、長年、成長を続けているエクセレントカンパニーが多数存在します。これらの企業を参考に、各社が自社なりの成果主義の運用スタイルを考える時に来ているのです。

一体これらの外資系企業では、チームワークや育成はどのように成されているのでしょうか? 本当に競争が厳しく、ギスギスした雰囲気なのでしょうか? 降格は実際のところどの程度行われているのでしょうか?

考えてみれば意外と運用の実態は知られていません。しかも、この点について詳しい情報はほとんど見かけません。そこで今回、「今さら聞けない、成果主義の本当のトコロ」をテーマに、成果主義を導入している国内外のエクセレントカンパニーを取材し、これらの疑問をぶつけてみることにしました

避けては通れない成果主義。同じことなら少しでもよい形で運用し、企業の成長につなげていきたいではありませんか。できるだけ具体的に踏み込んでいきますので、「外資系だから……」「うちとは状況が違うから……」などと言わずに、参考にできる点を探していただければうれしく思います。

和田東子(わだとうこ)Profile
HRDジャーナリスト。株式会社2-35代表取締役。人事人材開発の専門誌『人材教育』や『BIGtomorrow』等でも執筆のほか、企業内教育教材、一般向け教育教材等の開発にも携わる。著書に『サクサク・ワクワク・ラクラクできる「仕事のコツ」』シリーズ(日本能率協会マネジメントセンター)など。

■当連載で取り上げる企業(順次追加されます)

・ジョンソン・エンド・ジョンソン
・住友スリーエム
・ファイザー
・IKEA


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  • 2010.09.16

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