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現役ヘッドハンターが指南する“デキる社員”はここが違う 【佐藤文男】 [2010.10.13]

今どきの“デキる社員”とは?


現役ヘッドハンターが指南する“デキる社員”はここが違う(1)
佐藤文男 さとうふみお
佐藤人材・サーチ株式会社 代表取締役

本連載では、さまざまな視点から“デキる”社員の本質に迫ります。第1回は、そもそも“デキる”社員とはどんな人のことをいうのか、その定義について解説します。

“デキる社員”の定義とは?
今回のシリーズは、この“デキる社員”に焦点を当てて深く探究していきたいと考えています。“デキる社員”を一般的な視点からとらえた場合に、おそらく次の要件を満たしている社員といえるでしょう。

・現在の職場で結果(実績)をきちんと出している
・職場(チーム)内の人望もある
・将来的に会社の中核を担っていくことが期待されている

しかしながら、ヘッドハンター(人材コンサルタント)としての私の視点からは、この定義に加えて、以下の要件が不可欠であると考えます。

・他社でも通用するマネジメントを含めた専門性をしっかりと持っている

みなさんもご存知のとおり、大企業といっても未来永劫存続するとは決して断言できません。最近の例であればJAL(日本航空)が挙げられます。JALは1月19日に会社更生法適用の申請を行いました。私が約25年前に総合商社の日商岩井(その後ニチメンと合併し、双日と名称変更)に新卒で入社したころには、JALは未来永劫安定し続けていく企業であることに疑いの余地は持っていたビジネスパースンはおそらく皆無に近かったと思われます。

さらに、その当時、四大証券の一角を占めていた山一証券(1997年に廃業)や日本長期信用銀行(1998年に新生銀行に改名)に関してもまったく将来を心配することのない大企業として新卒の就職先としても人気がかなり高かった記憶があります。

ですから、現在みなさんが勤務されている企業が未来永劫続くとはだれも保証はできません。仮に存続できたとしても、例えば一昨年に急激な不況をもたらしたリーマン・ショック以降に外資系企業のみならず、日本企業でも実施したことにより既に一般的になってしまった早期退職優遇制度に代表される各種のリストラ施策が、今後も不況が押し寄せれば再度実施される可能性があります。そうした状況を考えますと、今どきの”デキる社員”とは社内で優秀かつ評判がよいだけではなく、いざ社外に出た場合にも十分に腕をふるえる人材である必要があるといえましょう。

今後、欧米企業だけでなく、世界経済を牽引していくと思われる中国企業も含めて、海外からの資本が日本の企業にどんどん入ってきて、企業のグルーバル化がますます進んでいくことが予想されます。そんな環境下において、今後は現在の職場、すなわち社内で活躍し評価が高いこともさることながら、いざ社外に自らの意思に関係なく出ることになったとしても力を発揮していける人材を目指すことが大変重要になってくるわけです。

要は、今どきの“デキる社員”とは社内のみならず、社外でも通用する実務能力(スキルとキャリア)があるかどうかという点がポイントになっているわけです。あなた自身が今後社外に出た際にも通用する人材になっていただくべく、今回のシリーズではさまざまな角度から“デキる”社員を一緒に検証していきたいと考えています。


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