講座概要
中堅・管理職クラスの人事部員には、マーケティングや財務など経営に関する幅広い知識や高度なマネジメントスキルが必要とされます。これらの知識・スキルを習得するためには、ビジネススクールなどへの通学が必要になりますが、日々の業務に追われている人事部員にとって、それは容易なことではありません。
そこで、「半日×4回の通学講座」というセミナー形式により受講者の負担を軽減しつつ、各分野の専門家による講義と演習を通じて、体系的で実践的なマネジメントに関する知識や高度なスキルを習得できる本講座を企画しました。経営全体を俯瞰できる高い視点と幅広い視野を涵養できます。「経営に関する研修を受けたことがない」、「管理職研修を受講したが、結局、自己流でマネジメントをしている」というお悩みを抱えている中堅・管理職クラスの人事部員は、是非、本講座の受講をお勧めします。
【本講座の3つのポイント】
①経営、財務、労務など専門家による講義で経営に必要な幅広い知識が習得できます
②課題と演習を通じて、実践的なマネジメントスキルが身につきます
③受講者間の交流を通じて、人脈を広げることができます
講座内容
テーマ『人事も知っておきたい財務会計の基本』
講師:公認会計士 若松弘之事務所 代表 公認会計士 若松 弘之 氏
第2回 2023年10月27日 13時~16時40分
テーマ『人事に必要な経営の知識』
講師:株式会社インテージホールディングス グループ人事企画部 部長 早稲田大学大学院非常勤講師 松尾 重義 氏
各受講者は、セミナー当日までに(事前課題)「競合2社の経営分析」を事務局に提出し、セミナー当日の演習では、分析結果についてグループ討議を行う予定です。
第3回 2023年11月21日 13時~16時40分
テーマ 『実務家による人事労務管理の実践』
講師:石嵜・山中総合法律事務所 代表弁護士 江畠 健彦 氏
第4回 2023年12月14日 13時~16時40分
テーマ 『戦略パートナーとしての人事の役割』
講師:Fフロンティア株式会社 代表取締役 人事コンサルタント 社会保険労務士 深瀬 勝範 氏
各受講者はセミナー当日までに「これからの人事の役割」に関するレポートを事務局に提出し、セミナー当日の演習では、各自の発表および意見交換を行う予定です。
講師プロフィール

Fフロンティア株式会社 深瀬 勝範 氏 / 公認会計士 若松弘之事務所 若松 弘之 氏 / 株式会社インテージホールディングス 松尾 重義 氏 / 石嵜・山中総合法律事務所 江畠 健彦 氏
Fフロンティア株式会社 深瀬 勝範 氏 / 公認会計士 若松弘之事務所 若松 弘之 氏 / 株式会社インテージホールディングス 松尾 重義 氏 / 石嵜・山中総合法律事務所 江畠 健彦 氏
Fフロンティア株式会社 代表取締役 人事コンサルタント 社会保険労務士 深瀬 勝範 氏
(セミナー全体の監修は深瀬 勝範 氏が行います)
【略歴】
一橋大学卒業後、大手電機メーカーに入社、その後、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社等を経て独立。現在、人事コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『実践 人事データ活用術』『Excelでできる 戦略人事のデータ分析入門』(いずれも労務行政)ほか多数
公認会計士 若松弘之事務所 代表 公認会計士 若松 弘之 氏
【略歴】
1995年 有限責任監査法人トーマツ東京事務所に入所。国内監査部門にて上場企業の監査業務を中心にしながら中小企業等の株式上場準備業務にも従事。2008年 有限責任監査法人トーマツを退職し、公認会計士若松弘之事務所を開業。各種実務セミナーや企業研修、早稲田大学大学院等の講師を歴任するほか、地方自治体の各種委員、上場企業等の社外役員など幅広く活動。
株式会社インテージホールディングス グループ人事企画部 部長 早稲田大学大学院非常勤講師 松尾 重義 氏
【略歴】
NTTコムウェア、キャプラン、NTTデータ経営研究所、シグマクシス、クックパッドを経て2017年より現職。インテージグループでは、グループ全体の人事戦略の策定、人事施策の実施などを行い、2018年にHRチャレンジ大賞奨励賞、HRアワード入賞、2021年にHRテクノロジー大賞奨励賞を受賞している。2011年より早稲田大学大学院非常勤講師(人的資源管理)。個人でコンサルティングも継続中。
石嵜・山中総合法律事務所 代表弁護士 江畠 健彦 氏
【略歴】
平成15年11月司法試験合格、平成17年10月弁護士登録、石嵜信憲法律事務所(現 石嵜・山中総合法律事務所)入所。企業の労務相談、訴訟等、労働問題全般を手掛ける。各種セミナーの講師としても活動。主な著書に『問題社員のリスクと実務対応』(労働調査会)、『労働時間規制の法律実務』(中央経済社/共著)、『個別労働紛争解決の法律実務』(中央経済社/共著)、『Q&A 人事労務規程変更マニュアル』(新日本法規出版/共著) 「短期派遣禁止に伴う法的留意点と実務ポイント」(『ビジネスガイド』2012年7月号)ほか多数。