代表 寺澤康介
(調査・編集:主席研究員 松岡 仁)
ProFuture代表の寺澤です。
2026年9月9日、株式会社ダイヤモンド・ヒューマンリソースが2027年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に実施した第20回「新卒採用力ランキング」を発表しました。
本調査では、企業の採用広報、選考活動を(1)ホームページ、(2)インターンシップ類、(3)パンフレット・入社案内、(4)メール・SNS、(5)セミナー・説明会、(6)先輩社員・懇談会、(7)選考・面接の七つの分野ごとに学生の評価を聞き、各分野のポイント合計を企業の「新卒採用力」と定義して総合ランキングを算出しています。投票者は必ずしも “自分が入社したい企業” を評価しているわけではないことがポイントです。大手人気企業の採用広報活動が一巡し、採用選考が本格化した後の3月初頭から6月下旬までを調査時期としている点においても、就職活動初期にほかの就職ナビ各社が実施する、ややイメージ先行型の「就職人気企業ランキング」とは大きく異なります。
今年の総合ランキングで4年連続1位となった「明治安田生命保険」は、パンフレット・入社案内、メール・SNS、選考・面接の3部門で1位となり、他部門でも2~3位にランクインしています。総合ランキングの2位には「日本生命保険」、3位には「Daiichi Lifeグループ(第一生命)」と、上位を生命保険会社が独占する結果となりました。その他、ランキング上位20位までには金融機関や総合商社が数多くランクインした一方、建設・メーカーでランクインしたのは、16位「大成建設」、18位「鹿島建設」の2社のみでした。
調査元であるダイヤモンド・ヒューマンリソースは今回の結果について、多くの学生に向けたホームページやパンフレット・入社案内などでは「デザイン」や「豊富な情報量」に、インターンシップ類では「仕事理解に役立った」「業界理解に役立った」という点に支持が集まり、個別の接点となるセミナー・説明会や先輩社員・懇談会、選考・面接では丁寧な対応と人物重視の選考姿勢が評価される傾向にあるとコメントしています。
支持学生層が異なる上位就活3サイト
今回は、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査(6月)」(調査期間:2026年6月2~12日、有効回答:346件)の結果から、就職ステップごとの活動時期の振り返りを中心に紹介します。
※以下、同調査結果の割合(%)は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100%にならない場合があります。
まずは、就職活動期間全体を通して「最も活用した就活サイトTOP10」について見ていきましょう。
文系では「マイナビ」がトップで34%、次いで「就活会議」が23%、「ワンキャリア」が20%となっています[図表1]。理系でも「マイナビ」がトップで29%、次いで「ワンキャリア」25%、「就活会議」23%と、上位3サイトが僅差で並んでいます。昨年同時期の2026年卒調査では「就活会議」は文系15%、理系17%でいずれも3位でしたが、2027年卒学生では文理ともに23%へと得票率を伸ばし、文系では2位に浮上しました。また、2026年卒調査の理系では「ワンキャリア」が「マイナビ」を上回っていましたが、2027年卒学生では再び「マイナビ」がトップとなっています。このような例年上位に挙がるサイトは、いずれも学生にとって甲乙つけがたい状態にあることがうかがえます。
4位の得票率を見ると、文系の「OpenWork」で7%、理系の「LabBase」では4%にとどまり、上位3サイトと大きな開きがあることが分かります。かつて学生の活用率で「マイナビ」とトップを競った「リクナビ」は、文系で6位(3%)、理系では7位(2%)に低迷。「リクナビ」は今シーズンからサイトの仕様や機能を刷新しましたが、その効果は少なくとも学生の活用度合いという意味では見られなかったようです。理系では、「LabBase」「TECH OFFER」「アカリク」などの理系学生に特化した就活サイトがランクインし、存在感を示しています。
[図表1]文理別 就職活動期間全体を通して最も活用した就活サイトTOP10

資料出所:HR総研×就活会議「2027年新卒学生の就職活動動向調査(6月)」(2026年6月)([図表2~9]も同じ)
次に、上位3サイトについて大学区分別の得票率を比較したところ、サイトごとの特徴が顕著に見られました。「就活会議」は「上位私立大」30%、「上位国公立大」28%をはじめ、いずれの大学区分でも13~30%の得票率となっており、大学区分による偏りが小さく、満遍なく多様な学生に活用される就活口コミサイトとなっているようです[図表2]。「マイナビ」は「その他私立大」59%、「その他国公立大」では52%と半数を超え、「中堅私立大」でも46%と半数近い得票率を得ている一方、「早慶大クラス」ではわずか6%にとどまるなど、上位クラスの大学の得票率が芳しくありません。
一方、「ワンキャリア」は「早慶大クラス」40%、「旧帝大クラス」32%と上位クラスで高い一方、「中堅私立大」「その他私立大」ではともに5%にとどまるなど、マイナビとは対照的な構図となっています。総合では上位3サイトとひとくくりにしましたが、大学区分によって学生からの支持率が大きく異なることがうかがえます。各企業がターゲット層とする学生に情報を届けるためには、こうした大学区分による就活サイトの使い分けを押さえておく必要がありそうです。
[図表2]就職活動期間全体を通して最も活用した就職サイトTOP3の大学区分別得票率比較

第一志望の入れ替わりは、文系でより顕著に
調査を実施した2026年6月時点の第一志望の企業(または、内定承諾をした企業)を「いつ」「何をきっかけに」意識するようになったのでしょうか。
「第一志望」と意識した時期について見ていくと、文系・理系ともに「2025年10月」(ともに10%)と「2025年12月」(ともに11%)、文系では「2026年3月」(11%)が相対的に高いものの、突出した月はなく、「2025年8月」から「2026年3月」にかけて薄く分散しています[図表3]。多くの学生が選考対策を始めるのは学部3年(修士1年)の春ごろですが、第一志望が固まるのはその半年後の秋以降(「2025年10月」ごろ以降)となるケースが多く見られます。就職活動の早い段階で出合った企業がそのまま第一志望になるとは限らず、夏期インターンシップなどを経た秋以降の企業の選び直しを通過して、初めて第一志望に浮上するというプロセスも多いようです。
文理別では、理系が「2025年6月」「2025年9月」が各7%と、夏から秋にかけて早めに固まっていくのに対し、文系では「2026年3月」にも11%の “山” があることから、選考が進む中で第一志望が入れ替わる余地は文系で特に大きいことがうかがえます。また、第一志望の企業の選考結果によって企業の選び直しを余儀なくされた例もありそうです。早期に接点を持つことだけでなく、接点を持った学生の中で秋以降の選び直しに勝ち残り、第一志望の座を獲得・維持することが重要です。
[図表3]文理別 2026年6月時点の「第一志望」(内定承諾企業)を初めて意識した時期

次に、「第一志望」として意識したきっかけ(複数回答)について確認したところ、「就活開始前から企業名・商品等を知っていた」が30%で最多となっていますが、就職活動における接点としては「インターンシップ・仕事体験」が最多で26%、次いで「会社説明会・セミナー」が20%、「企業の採用ホームページ」が14%、「面接・面談を通じて志望度が上がった」が12%等となっています[図表4]。ターゲット層の学生の第一志望群に入るためには、インターンシップをはじめとする学部3年の年内までの接点づくりが不可欠になっているといえそうです。
[図表4]2026年6月時点の「第一志望」を初めて意識したきっかけ(複数回答)
個別企業セミナー・説明会への参加ピークは「2025年6月」
続いて、企業が個別に実施するセミナーや会社説明会(オンラインを含む)への参加状況を見ていきましょう。参加社数は “10社以上” (「10~14社」~「30社以上」の合計)が全体の50%と半数を占め、「30社以上」も13%となっています[図表5]。一方で「0社」はわずか9%にとどまり、ほぼすべての学生が個別の企業セミナー・説明会に参加していることが分かります。
注目すべきは、「オンライン」と「対面」の使い分けです。オンラインでは “10社以上” 参加が43%に上るのに対して、対面では「0社」が41%、「1~3社」が37%と、8割近くの学生が3社以下にとどまっています。学生は、オンライン説明会に参加して数多くの企業を幅広く比較検討する一方、対面の説明会については本命企業に絞って足を運ぶという使い分けをしていることが推察できます。対面説明会への参加は、志望度の高さを示すサインになっていると見ることもできるでしょう。
[図表5]個別企業セミナー・説明会の参加社数(2026年6月上旬時点)

個別企業セミナー・説明会への参加時期(複数回答)については、学部3年(修士1年)の春に当たる「2025年4月」(22%)から本格化し、「2025年6月」の50%をピークに、「2025年12月」までは4割前後と高い水準が続いています[図表6]。2026年になると参加率は徐々に低下し、就活ルールで「採用広報解禁」(会社説明会解禁)となる「2026年3月」には22%、「2026年4月」には11%まで下落しています。ここで注目したいのは、ピークの高さよりも裾野の長さです。参加率は学部3年(修士1年)の5月から12月まで、8カ月にわたって4~5割程度の水準を保っており、説明会はもはや特定シーズンの単発イベントではなく、この学年を通じて開催し続ける常設コンテンツとなっていることがうかがえます。
[図表6]個別企業セミナー・説明会に参加した時期(複数回答)

採用面接を受けた時期のピークは「2026年1月」
採用面接を受けた時期(複数回答)は、文系・理系ともに「2025年5月」(文系7%、理系9%)から徐々に立ち上がり、「2025年10月」(同34%、30%)に本格化した後、「2025年12月」(同48%、51%)を経て、「2026年1月」(同53%、55%)、「2026年2月」(同51%、53%)と年明けにピークを迎えています[図表7]。就活ルール上の「採用選考解禁」である「2026年6月」はもとより、「採用広報解禁」の「2026年3月」さえも待つことなく、面接の山場は「2026年1月」~「2026年2月」に到来しているため、採用する企業の側には、面接官の確保やトレーニングを年内に済ませ、年明けの選考ピークに備える体制づくりが求められています。
[図表7]文理別 採用面接を受けた時期(複数回答)

説明会や面接で質問しづらかったことについてのフリーコメントの回答を抜粋して一部を紹介します。「給与」「残業」「福利厚生」に関するものが数多く見られました。
・給料の上がり幅。初任給だけ提示されてもよく分からない(文系、東京藝術大学)
・実際の待遇への感想や昇給スピードなど(文系、東京大学大学院)
・福利厚生(具体的な金額)や年収など、ワークライフバランスの面での質問が聞きにくかった(文系、大阪公立大学)
・残業時間や実際の働き方(文系、武蔵大学)
・評価制度や給料、年間休日に対して社員がどう感じているのか(文系、愛知大学)
・休暇の取りやすさ、髪色等の規定(文系、大妻女子大学)
・どうやって部署が決まるか(文系、福山平成大学)
・大人数兼オンライン開催の説明会では質問をしづらかった(文系、広島大学)
・家賃補助などの福利厚生のこと(理系、神戸大学大学院)
・年収や残業時間(部署、職種ごとの細かいもの)について(理系、名古屋大学大学院)
・年代別の平均的な年収や転職先の企業(理系、京都工芸繊維大学大学院)
・人員削減の話について深掘りしたかったが、企業はポジティブな話につなげようとするため、聞きたいことが聞けなかった(理系、富山大学)
・面接担当者が就職活動をしていたときに、どのような志望動機を考えていたのか(理系、東京都市大学大学院)
・私は部署や部門を異動することで多くの経験を積みたいと考えているが、「ジョブローテーションはない」とはっきり断言している企業にその辺のことを聞くことができなかった(理系、静岡大学大学院)
・配属後の仕事内容やキャリアの進み方について、どこまで希望が通るのかは気になっていたが、個人差も大きそうで、少し踏み込みづらく質問できなかった(理系、愛知工業大学)
・博士進学支援について(理系、名古屋大学大学院)
内定率は文系90%、理系96%、複数内定が6~7割
最後に、2026年6月上旬時点での内定(内々定)の取得状況を確認します。内定を受けた企業の社数については、文系90%、理系96%とともに9割以上の学生が既に1社以上から内定を取得しています[図表8]。最も多いのは文理ともに「1社」(文系29%、理系26%)ですが、「2社以上」(「2社」~「10社以上」の合計)は文系で61%、理系では70%に達し、多くの学生が複数の内定先の中から入社する企業を選べる状態にあることがうかがえます。
[図表8]文理別 内定(内々定)社数(2026年6月上旬時点)

内定を受けた時期(複数回答)については、理系では「2025年12月」が34%と学部3年(修士1年)の年内に最も大きな山があり、「2026年2月」(33%)、「2026年3月」(30%)がそれに続きます[図表9]。一方、文系のピークは「採用広報解禁」の「2026年3月」32%で、「2025年12月」と「2026年2月」(ともに25%)がそれに次いでおり、理系が文系を先行する構図となっています。「採用選考解禁」の「2026年6月」に内定を受けた学生は、調査時期が6月上旬だったこともあり、文系・理系ともわずか3%にとどまっています。
[図表9]文理別 内定(内々定)を取得した時期(複数回答)

次回は、「2027年新卒学生の就職活動動向調査(6月)」の結果の中から、生成AIの活用状況などを紹介します。
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寺澤康介 てらざわ こうすけ ProFuture株式会社 代表取締役/HR総研 所長 1986年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。2007年採用プロドットコム(ProFuture)を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。 著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』(HRプロ)。 https://www.hrpro.co.jp/ |

