代表 寺澤康介
(調査・編集:主席研究員 松岡 仁)
ProFuture代表の寺澤です。
2026年10月14日、Thinkings株式会社は、同社が提供するATS(採用管理システム)に蓄積された実データを活用し、母集団形成から選考、内定に至るまでの採用活動の実態を分析した「ATSデータで読み解く新卒採用レポート(2026年卒) データに基づく意思決定のヒント」を公開しました。
2章「選考プロセスの実態」では、「エントリーから本選考への移行率」や「エントリーから内定への到達率」などを取り上げています。「エントリーから本選考への移行率」では、全体平均は16.2%、企業規模別では「100~299人」が14.3%で最も低く、「300~499人」が18.1%で最も高くなっています。一方で、「1,000~4,999人」は16.3%、「5,000人以上」は15.9%となっており、従業員規模が大きい企業ほど移行率が高いという傾向は見られないことが分かります。監修者である株式会社人材研究所 代表取締役社長の曽和利光氏は、エントリーから初回接触までの平均日数や個別接点の設計が大切であるとし、以下の三つをポイントとして挙げています。(1)エントリー後48時間以内に初回接触、(2)少人数接点で社員との相互理解を深める、(3)選考前は「見極め」よりも関係づくりを重視する。
「エントリーから内定への到達率」では、全体平均2.60%に対し、最高はこちらも「300~499人」が2.98%、最低は「100人未満」の1.24%となっており、約2.4倍もの差が開いています。中小企業の採用の厳しさがうかがえます。
その他、「内定通知時期」「内定辞退率」「内定承諾後の辞退率」など、ATSデータに基づくからこそ得られる貴重なデータが企業規模別、業種別に分析されています。興味がある方は、こちらから確認できます。
応募先企業の重視ポイントは「安定性」が5割に上昇
今回も前回に引き続き、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査(6月)」(調査期間:2026年6月2~12日、有効回答:346件)の結果から、生成AIの活用や配属先の提示時期などを中心に紹介します。
※以下、同調査結果の割合(%)は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100%にならない場合があります。
まずは、「応募先企業を探す際に重視するポイント」(複数回答)について、前年同時期に調査した2026年卒学生の結果と比較してみましょう。
2027年卒学生でも前年同様「給与・待遇」が55%(2026年卒は58%)で最多となっていますが、注目すべきは2位以下の顔ぶれの変化です[図表1]。「安定性」は2026年卒の38%から50%へと12ポイント上昇して2位に浮上したほか、「教育制度・キャリアアップ」(2026年卒14%→2027年卒25%)や「社会貢献内容」(同12%→24%)も10ポイント以上増加しています。
一方で、「休日・休暇・残業」(同40%→25%)は15ポイントの下落となり、「勤務時間・フレックス」(同26%→16%)、「転勤の有無・範囲」(同27%→19%)など、働き方に関わる条件面の項目が軒並み下落しています。初任給の引き上げや働き方改革への取り組みが企業の間で広がり、休日や残業などの労働条件は、企業を選別する「差がつくポイント」から「満たされていて当然の前提条件」へと変わりつつあるのかもしれません。それらに代わって、企業の安定性や人材育成環境、事業の社会的意義といった、長く働き続けるための基盤への関心が高まっており、先行きの見通しづらいAI時代を前にした学生の安定志向を反映しているとも考えられます。
[図表1]応募先企業を探す際に重視するポイント〔前年調査との比較〕(複数回答)
資料出所:HR総研×就活会議「2027年新卒学生の就職活動動向調査(6月)」(2026年6月)([図表2~7]も同じ)
「最初から大手志望で一貫」は大学区分で大差
次に、「志望企業の規模に関する意識の変化」について大学区分別に見てみます。「最初から大手志望で、最後まで変わらなかった」は、「早慶大クラス」で82%、「上位私立大」で78%、「旧帝大クラス」で75%に上る一方、「その他私立大」では34%にとどまり、大学区分によって大きな差が見られます[図表2]。
逆に、「企業規模は最初から問わなかった」は、「その他私立大」41%、「その他国公立大」37%と4割前後を占めるのに対して、「旧帝大クラス」や「上位私立大」では8%にとどまっています。このように、大手志向の強さは大学区分で大きく異なります。中堅・中小企業にとっての現実的なターゲットは、企業規模にこだわらない層と、就職活動の途中で志望が変わり得る層です。この二つの層にいかにアプローチできるかが採用活動の成否を分けるといえるでしょう。前回の本連載記事(10月)の[図表2]では、大学区分別に学生の支持率が高い就活サイトを挙げていますので、ぜひ参考にしてください。
[図表2]大学区分別 志望企業規模の意識の変化
配属先の提示希望時期は「募集時点」が最多
学生の不安要素の一つが「配属先」です。配属先の提示時期について、希望と実態を見てみましょう。
既に内々定を取得している学生を対象に、入社後の配属先を本人に伝える望ましい時期について聞いたところ、「募集時点」が26%で最多となっており、「内々定時点」の20%を上回りました[図表3]。「募集時点」「選考途上」「内々定時点」を合計した “内々定時点まで” が55%と半数を超えている一方、「入社式当日」から「新入社員研修終了時」までを合計した “入社後” はわずか8%にとどまります。学生にとって、配属先は入社後に知らされるものではなく、応募や内定承諾の判断材料として事前に知りたい情報になっていることが分かります。
[図表3]入社後の配属先の望ましい提示時期

一方で、企業から配属先を提示されている時期の実態としては、2026年6月上旬の調査時点で「まだ提示されていない」が59%と6割近くを占めています[図表4]。ただし、「まだ提示されていない」は2025年卒の70%、2026年卒の66%からは着実に減少しており、「内々定前に配属予定先を提示された」学生も2025年卒の27%から2026年卒は24%に低下したものの、2027年卒では30%に上昇しています。
「配属ガチャ」が話題になる近年、学生が内定を承諾するかどうかの判断材料として、配属先を事前に知りたいと思う気持ちは理解できます。学生における配属先の提示希望時期の前倒しと、企業側の提示時期の早期化が同時に進んでおり、初期配属またはその見通しを早期に提示できるかどうかは、志望度の形成と入社不安の解消の両面で、今後さらに差がつくポイントになっていくと考えられます。いまだに新入社員研修終了のタイミングで初めて配属を伝えているという企業は、提示タイミングの前倒しが可能かどうかを検討する必要がありそうです。
[図表4]入社後の配属先の提示時期〔過去3年の比較〕(6月上旬時点)

生成AIは3年間で就活の標準装備ツールに
日常生活に急速に浸透している生成AIは、学生の就職活動においても、欠かせないツールとなっています。就職活動で生成AIを「利用していない」と回答した2027年卒学生は、わずか3%にとどまっています[図表5]。過去の同時期の調査では、2025年卒学生の55%、2026年卒学生の24%が「利用していない」と回答しており、この3年間で生成AIは、新しいもの好きな一部の学生が試すツールから、ほぼすべての学生が利用する就職活動の標準装備へと位置づけが変わったことが分かります。
[図表5]就職活動で生成AIを「利用していない」学生の割合〔過去3年の比較〕

では、学生は就職活動のどんな場面で生成AIを活用しているのでしょうか。生成AIの活用場面(複数回答)について、文系・理系別に比較してみると、どちらも「エントリーシートの添削・改善」が最多となっており、文系で55%、理系に至っては69%と7割近くに上っています[図表6]。次いで「自己分析」(文系49%、理系51%)、「企業研究」(同46%、49%)、「業界研究」(同45%、46%)、「エントリーシートの作成」(同40%、47%)と続きます。また、「面接想定質問の作成」や「面接回答の作成・整理」といった面接対策にも4割程度が活用しています。全体的に理系のほうが、活用が進んでいる場面が多いものの、文系・理系を問わず、エントリーシートの作成・添削にとどまらず自己分析から企業研究、面接対策、さらには「内定承諾・辞退の判断」まで、就職活動のあらゆる場面で生成AIが使われており、もはや「活用しているかどうか」ではなく「どのように使いこなしているか」が学生間の違いとなる段階に入っていることがうかがえます。
[図表6]文理別 就職活動での生成AIの活用場面(複数回答)
印象に残ったエントリーシートとは?
企業から課されたエントリーシート(ES)に関連して、特に印象に残っているものについて、企業名とその理由をフリーコメントで回答してもらいましたので、その一部を抜粋して紹介します。これまでは「ガクチカ(学生時代に力を入れたこと)」を問う企業が多くありましたが、最近は「自分史」や「自分らしい写真」を求める企業が目立ちます。
・アクセンチュア:企業理解を深めるための動画を見させられた(理系、大阪公立大学大学院)
・アクティス:自分の解決したい社会課題について書く欄があった(理系、東京電機大学)
・旭化成: “あなたらしい写真” の提出を求められた(文系、同志社大学)
・NECキャピタルソリューション:自分史を3000字で書くのみというESで、自分をより見られている気がした(文系、法政大学)
・NTTドコモ:「私はただものではない。」という書き出しから始めないといけなかった(文系、広島大学)
・NTTドコモ: “あなたがただものではない理由” についてのESで、設問がそれ一つだった(理系、横浜国立大学大学院)
・NTT東日本:動画提出など独自性が求められた(文系、中央大学)
・大塚商会:自分を表す写真の提出を求められた(理系、名古屋市立大学)
・カゴメ:エントリーシートを提出しただけで、お礼の品が送られてきた(理系、神戸大学大学院)
・クレディセゾン:「夢中力シート」という、他社にはない、自分についての資料提出が求められた(文系、埼玉大学)
・劇団四季:舞台とビジネスの関わり方について聞かれた(理系、兵庫県立大学)
・サントリー:白紙に自由記述するタイプだった(文系、明治大学)
・サントリー:プレゼン資料を作るという設問があり、自分の経験や強みを整理しつつ分かりやすく伝える訓練になった(文系、青山学院大学)
・JFEスチール:自己PRの内容を、JFEスチールでどのように生かせるかについて考えさせられた(理系、名古屋工業大学大学院)
・電通総研:モチベーショングラフの提出が求められた(理系、芝浦工業大学)
・東急:「あなたが大切にする価値観は何か」というユニークな設問があった(文系、創価大学)
・日清食品:マンダラートを用いた特殊なシートだった(文系、高崎経済大学)
・日本総研:自身の研究課題や将来遂げたいことについて、1000文字以上で記述する項目があった(文系、埼玉大学)
・日本電気:しっかりと理念を理解しているかが重要だった(理系、筑波大学大学院)
・任天堂:モノづくりに携わった経験について問われた(理系、京都大学大学院)
・野村総合研究所:東証プライム市場に上場している会社を挙げ、課題解決するならどうするかといった特殊な内容を含んでいた(文系、神戸大学)
・野村総合研究所:実際に面接でESのフィードバックをもらえた(理系、東京農工大学大学院)
・博報堂:ESだけでなく、パーソナルシートや創作課題があった(文系、早稲田大学)
・博報堂:質問形式がオリジナルなもので、個性や感性を見られている気がした(理系、京都大学大学院)
・三井物産:自分史を2000字で書く必要があった(理系、大阪公立大学大学院)
・三菱UFJ銀行:幼少期についての質問が多かった(文系、慶應義塾大学)
エントリーシートの生成AI活用は「自作のブラッシュアップ」が最多
生成AIの活用が当たり前になる中で、人事担当者としては「AIに書かせたエントリーシートをどう見極めるか」も気になるポイントでしょう。そこで今回は、最も志望度の高い企業の選考で、学生がエントリーシートの作成や面接対策に、生成AIをどのように活用したかを聞きました。
エントリーシート作成時の活用方法として最も多いのは、「自分で作成したものをベースにしてブラッシュアップや添削に活用した」で43%、次いで「たたき台として使い、自分の経験や考えに合わせて大きく修正した」が20%、「一部を修正して使った」が18%となっています[図表7]。企業が最も警戒するであろう「生成AIの出力をほぼそのまま使った」は、わずか3%にとどまります。
面接対策時でも、「ブラッシュアップや添削に活用した」が32%で最多で、次いで「たたき台として使い、自分の経験や考えに合わせて大きく修正した」が21%、「アイデア出しや考えの整理の段階で使った」が17%となっています。生成AIの出力をうのみにするのではなく、自分の経験や考えを軸に、生成AIを壁打ち相手として使う学生が大半となっています。
[図表7]シーン別 生成AIの活用内容
これまでは、エントリーシートでのAI活用にどう対応すべきかが主に論じられてきましたが、[図表6]で見たように「内定承諾・辞退の判断」にまでAIが活用されるようになると、今後は影響がより大きくなる可能性があります。就活口コミサイトでの書き込み・評判だけでなく、経営者の評価や企業の業績、社会貢献、人材活用状況など、あらゆる企業活動がAIの判定材料となり得ます。さらには、その学生が就職活動を通して感じたこと、人事担当者や出会った社員の印象なども情報として追加されることもあるでしょう。こうなると、もはや企業の人事担当者が対応できる範囲を大きく超えてしまいます。人事担当者に残された道は、AIがどのような判定を出したとしても学生の気持ちが揺らがないほどの深い信頼関係を、いかに築けるかになるのかもしれません。
![]() |
寺澤康介 てらざわ こうすけ ProFuture株式会社 代表取締役/HR総研 所長 1986年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。2007年採用プロドットコム(ProFuture)を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。 著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』(HRプロ)。 https://www.hrpro.co.jp/ |




