代表 寺澤康介
（調査・編集： 主席研究員 松岡 仁）
ProFuture代表の寺澤です。
6月1日、経団連の指針による面接選考解禁日ということで、土曜日にもかかわらず、多くの大手企業で面接選考が行われました。ただ、実際には、同一企業でも、5月までに「面談」名目で面接が行われていた学生と、まさにこの日が1次面接となる学生が混在していた企業が少なくなかったことでしょう。前者の場合には、この日が確認のための最終面接となり、即日内々定を伝えられた学生も多かったと思われます。
今年、5月に大手企業に訪問していて気づいたことがあります。打ち合わせのために会議室フロアに案内されて目にしたのは、昨年までは「新卒面談控室」「新卒懇談会控室」といった貼り紙でしたが、今年は「新卒面接控室」「新卒最終面接控室」のように堂々と「面接」をうたう貼り紙が散見されたことです。今年は経団連による就活ルール最後の年となったわけですが、もう今年から"廃止"の様相です。
プレエントリーをしない学生が倍増
今回も前回に引き続き、3月18～25日にかけて2020年卒業予定の大学生（「楽天みん就」会員）を対象として実施した「2020年就職活動状況調査」の結果を紹介します。
就職ナビや企業の採用ホームページを通じたプレエントリー社数を聞いたところ、文系・理系ともに「0社」の割合が伸びています［図表1］。
［図表1］3月下旬時点でのプレエントリー社数
資料出所：HR総研／ProFuture「2020年就職活動状況調査」（2019年3月、以下図表も同じ）
文系は2019年卒7％→2020年卒13％、理系は2019年卒12％→2020年卒19％といった具合です。その分、「1～20社」の割合を見ると、文系36％（2019年卒40%）、理系46％（同54％）と減少しています。これだけを見ると、プレエントリーの数量は確実に減少傾向にあるとは言えるものの、その他の社数については、ほとんどが横ばいか微妙な差異にとどまっています。また、中には、理系の「41～60社」では2019年卒8％→2020年卒12％、文系の「101社以上」では2019年卒2％→2020年卒4％のように伸びているところも見られます。
前回の本稿で取り上げたように、インターンシップ参加者には、フォローとして「早期選考会案内」が届いており、プレエントリーをすることなく、選考ステップに進む例が増えていることが、プレエントリー社数「0社」の学生を増やしているものと推測されます。この傾向は今後さらに強くなることでしょう。
「ONE CAREER」「就活会議」が躍進
次に、活用している就職ナビを聞いたところ、依然として「マイナビ」「リクナビ」が2強を形成しているものの、大きな変化が現れています（文系・［図表2］、理系・［図表3］）。それは、それぞれのサイトを挙げた学生の割合です。
［図表2］活用している就職サイト（文系：2年比較、複数回答）
［注］「ONE CAREER」「就活会議」「外資就活ドットコム」「レクミー」「type就活」は2019年調査では選択肢なし（［図表3］も同じ）。
［図表3］活用している就職サイト（理系：2年比較、複数回答）
昨年の調査との比較で見ると、「マイナビ」は文系：73％（2019年卒90％）、理系：69％（同86％）、「リクナビ」も文系：71％（同90％）、理系： 69％（同87％）と、いずれも大きくポイントを落としています。どちらかのサイトだけというわけではなく、ほぼ同様の傾向となっているのです。9割以上の学生が会員登録はしているものの、3月下旬時点で「活用している」かというと、2強をもってしてもそこまでではないということになります。インターンシップからそのまま選考に回る学生も増える中で、昨年6月にインターンシップ情報サイトとしてプレオープンした際には「活用する」サイトでありながらも、今年3月のグランドオープン時点では、もはや「活用する」サイトではなくなりつつあるということです。
そして、もう一つ注目すべきは、「ONE CAREER」と「就活会議」の活用度です。この二つのサイトは、昨年までは選択肢に入っていなかったものの、「その他」サイトを選択した学生に具体的なサイト名の記入を求めたところ、この2サイトの名前が散見されたため、今回の調査から初めて選択肢に含めたものです。そのため、昨年との正確な比較はできないものの、「ONE CAREER」は文系・理系ともに5位、「就活会議」は文系で6位、理系では4位と、「キャリタス就活」を上回る支持を得ています。就職戦線が早期化、分散化するなかで、クチコミサイトの利用度が高まっているようです。
ご存じない方もおられると思いますので、この二つのサイトについて少し紹介しておきましょう。「ONE CAREER」は、株式会社ワンキャリアが運営し、テクノロジーを駆使してユーザーの行動データを蓄積・解析し、最適なマッチングを行うとうたっています。エントリーシートや体験談を掲載するクチコミサイトで、上位校と呼ばれる学校群での会員登録率が高いのも特徴となっています。
「就活会議」は、株式会社リブセンスが運営するクチコミサイトで、社員や元社員のクチコミのほか、先輩のエントリーシートや選考体験記を確認できるサイトです。会員登録は大学支給のacドメインのメールアドレスに限定されるなど、えせ学生の登録を排除するつくりになっています。
その他、今回から選択肢に加えた「外資就活ドットコム」も、文系で17％、理系で10％と比較的利用度の高い位置を占めています。
また、前述のプレエントリー社数で「0社」が増えているのと同様、「就職ナビは利用していない」割合も、文系で1％→4％、理系で2％→7％へと増えています。目当ての企業が決まっている場合には、直接その企業の採用ホームページからプレエントリーする学生が増えていることも、就職ナビの利用度が落ちている一因でしょう。
3月下旬時点での面接社数は大きく伸びる
次に、面接を受けた社数を見てみましょう［図表4］。「0社」、つまり3月下旬の時点でまだ1社も面接を受けていない（インターンシップの事前選考面接を除く）学生の割合は、文系で31％（2019年卒43％）、理系では25％（同39％）と、前年と比較して10ポイント以上の減少となっています。「1社」だけという学生も微減です。
［図表4］3月下旬時点での面接社数
それに対して、「2社」は文系：12％（2019年11％）、理系：17％（同14％）、「3社」は文系：11％（同9%）、理系：17％（同7%）、「4～5社」は文系：16％（同9%）、理系：11％（同8%）、「6～10社」は文系：7％（同5%）、理系：6％（同4％）と軒並み増加しています。
昨年と比較しての内定率の伸びが盛んに報道されていますが、学生の面接にかける活動量の伸びがそれを後押ししていると言えます。
理系の内定率は10ポイントのアップ
次に、内定の有無について見てみましょう［図表5］。文系と理系では内定率に差が出ており、文系は2019年卒19％→2020年卒23％と4ポイントのアップにとどまるものの、理系は同22％→32％と10ポイントもの伸びを見せています。昨年調査では、文系と理系の内定率の差は3ポイントしかなかったのに対して、今年は9ポイントもの開きとなっています。理系の進捗の速さは、それだけ文系より争奪戦が激しいことを物語っています。
［図表5］3月下旬時点での内定の有無
内定社数を見てみると、文系と理系でまた違う傾向が見られます［図表6］。文系・理系ともに、まだ「1社」という学生が最多であるものの、内定を持っている学生の中での割合で見ると、文系の57％に対して、理系は75％にも及びます。
［図表6］3月下旬時点での内定社数
例年、文系と理系では内定社数については傾向が異なります。ただし、それは6月以降の調査の場合です。文系と理系の内定社数の大きな違いは、推薦制度に起因します。理系の選考でまだ多く残る推薦制度を利用する場合、同時に複数企業を受験することは認められません。推薦制度を利用して内定が出たら、基本的にはその企業に決めなくてはならないわけです。大学受験における「単願推薦」みたいなものです。
推薦による選考は、本来は6月1日以降とされていますが、現実には指針の対象外である博士に混ざって修士の選考が進められることがあるほか、専攻学科系統や、送り出す大学側の対応によっても時期が異なります。企業がいくら前倒しで選考を進めようとしても、送り出す側の大学が早く推薦を出さないことには始まりません。推薦制度による内定出しも例年よりも早く進行しているフシがあります。つまり、今年は大学側も例年よりも早く推薦を出しているところが多そうということです。
複数の内定を持っている場合でも「2社」とする学生が最も多いわけですが、この時期にすでに「4社以上」という学生が文系で11％、理系でも7％もいることに驚きます。さらに、「10社以上」と回答している学生も文系で5％、理系でも1％います。この時期でここまで来ると、内定社数を伸ばすことをゲームのように考えているとしか考えられません。
「Facebook」はもはや過去のサービス?
ここからは就職活動量とは少し違った角度から学生の志向を確認してみたいと思います。
まずは、就職活動に限らず、普段の生活でどんなSNSを利用しているのか［図表7］。文系と理系における順位は、くしくもまったく同じとなりました。
［図表7］普段活用しているSNS（複数回答）
トップは予想どおり「LINE」ですが、その利用度は文系で76％、理系では71％にとどまります。「LINE」は今やインフラの域にまで達していることから、学生においては9割を優に超える利用度を予想していましたが、7割強というのは意外な数字です。2位は「Twitter」で利用度は文系・理系ともに約6割、3位は「Instagram」ですが、文系53％に対して理系は41％と10ポイント以上の開きがあります。4位がようやく「Facebook」ですが、その利用度は文系・理系ともに約2割にとどまります。日本においてもかつては最も利用されていたSNSでしたが、今の学生世代ではここまで低迷してしまっているのです。
別の設問で企業が開設している「Facebook」による採用ページを見たことがあるかを聞いてみたところ、文系・理系ともに8割以上の学生が「見たことがない」と回答しています。普段の生活でも利用していなければ当然の結果です。数年前には、「Facebook」での採用ページ開設がブームになったものですが、もはや過去のものとして考えたほうがよいでしょう。「Facebook」採用ページの更新に注力するよりも、もっと他にやるべきことがありそうです。
働き方改革が気になる学生たち
次に、志望先企業の働き方改革への取り組みが気になるかを聞いたところ、「非常に気になる」と回答した学生は文系で49％、理系で39％、「やや気になる」と回答した学生までを含めと、文系・理系ともに9割近い学生が「気になる」と回答しています［図表8］。
［図表8］働き方改革の取り組み状況の関心度
今年4月1日に「働き方改革関連法」が施行されるのに伴い、早くから「残業時間規制」や「有給休暇の計画的取得」などの報道を目にする機会が多かったこともあるでしょうが、極めて高い関心事であることは間違いありません。セミナーや説明会では、このテーマに積極的に触れていくべきでしょう。進んだ取り組みをしている企業にとっては、既存社員のモチベーション向上やリテンションなどの効果だけでなく、採用面でも大きなアドバンテージとなりそうです。
ワークライフバランスを重視する学生
働き方改革の中でも気になる項目は何かを聞いたところ、文系・理系ともに「有給休暇の取得促進」が63％でトップ［図表9］。休みがちゃんと取れる会社なのかが極めて重要な要素となっています。
［図表9］働き方改革として気になる項目（複数回答）
次いで「長時間労働の是正」「フレックスタイム」と、労働時間に関する項目が文系・理系ともに5割を超え、上位を独占しています。関心のある割合は、全般的に文系よりも理系のほうがやや少ない傾向がありますが、「AI等の導入による業務効率化」については、文系の20％に対して、理系は25％と逆転しています。やはり「AI」への関心が高い層は理系のほうに多そうです。そのほか、「兼業・副業の解禁」についても理系のほうが文系をやや上回っています。プログラミングなど、業務に関連した専門知識やスキルをベースにした兼業・副業は、理系のほうが想像しやすいのでしょう。文系では、直接業務と関連した専門知識やスキルというよりも、趣味や特技の延長のほうが現実的でしょう。
「新卒一括採用」派と「通年採用」派がきっ抗
最後に、「新卒一括採用」と「通年採用」のどちらを支持するかを聞いてみました［図表10］。今回の調査時期は3月下旬のため、4月22日に報道された経団連と大学による「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」での通年採用拡大に関する提言が報道される前です。結果は、文系・理系ともに、「どちらともいえない」が約4割で、「新卒一括採用方式」支持が約3割、「通年採用方式」支持が約3割と、意見は真っ二つに割れています。
［図表10］新卒一括採用と通年採用はどちらがいいか
それぞれの主な理由は以下のとおりです。
【新卒一括採用方式】
・大学が専門学校のようになりそうだから（京都大学、理系）
・ずっと就活をやっていられない（京都大学、文系）
・学業に専念する時期と就職活動に本腰を入れる時期を分けたい（名古屋市立大学、文系）
・新卒と中途採用では勝手が違うから（長崎大学・理系）
・一括のほうが、研修等がやりやすいのではないか（立教大学・理系）
・受験も全部そうだから。就職だけ通年とか甘えでは？（東京大学、理系）
・企業が「育てる」という文化は、多くの学生に多様な可能性を提供してくれる（上智大学、文系）
・結局のところ4月就職が多いのだから通年にする必要性がない（大阪大学、理系）
・同じタイミングで入った同期が多いほうがいい（立命館大学、理系）
・日本は日本なりの国民性にあったものを取るべきだと思う（明治大学、文系）
・大学生時代何かに打ち込んできた人は、一括採用の方が就職活動に絞りやすい（慶應義塾大学、文系）
・新卒で採用されたほうが上司としてもやりやすいのではないか（立命館大学、文系）
・地方と首都圏の学生の格差が拡大するため（東北学院大学、文系）
【通年採用方式】
・一気に集中する企業が多く、負荷が大きい（東京理科大学、理系）
・一括で就活が始まると競争率が高くなり、説明会やインターンシップに参加したくても満席になるケースが多い（宮城大学、理系）
・人によって就活への意識が芽生えるタイミングが違う（共立女子大学、文系）
・外国のほうがインターンシップの制度やキャリア教育がしっかりしているから。日本も外国の制度に近づけばいい（名城大学、理系）
・新卒一括採用の制度は就職活動の早期化の原因となり、それが学生の学業に影響を与える（近畿大学、文系）
・自分のペースでキャリアデザインができる（明治大学、文系）
・あまりに、就活で学業がおろそかになっているから、3月など集中した時期に行わないほうがよいと思った（一橋大学、文系）
・新卒方式だと、一回失敗すればもう新卒として採用してもらえない（大阪商業大学、文系）
・そもそもなぜ新卒のみにしないといけない理由が分からない。その人個人に能力があると認められるなら採用されるべきだと考える（文星芸術大学、文系）
・新卒だと応募したい企業が多すぎてESなど時間が足りなさすぎる（武庫川女子大学、文系）
・時代の流れでグローバル化は避けられない。新卒方式のみでは、優秀な海外の人材を日本企業はゲットできないと思う（西南学院大学、文系）
2021年卒採用もスタート
6月1日には、2020年卒採用の面接選考が解禁されるとともに、2021年卒向けの就職ナビがインターンシップ情報サイトとして一斉にオープンしました。経団連は撤退したものの、政府がこれまでどおりの「3月 広報開始、6月 面接開始」の就活ルールを維持するとしていますので、2021年卒向けの採用情報の公開やプレエントリーの受付開始は、従来どおり来年の3月1日となります。
就職ナビの2強である「マイナビ2021」と「リクナビ2021」に掲載されているインターンシップ情報を見てみましょう（2019年6月3日現在）。
まずは、「マイナビ2021」です。インターンシップ情報の掲載社数は5567社、昨年の同時期よりも約1300社多くなっています。エントリー可能な企業は5510社で、掲載企業の99％にそのままエントリーが可能となっています。さらに驚くべきは、6月にインターンシップを実施する企業が1319社もあることです。ただ、これは検索結果上の社数であって、実際には「インターンシップ：8月、インターンシップ事前説明会：6月」といった例もヒットしてしまうようですので、実際にはそれよりもいくらかは少なくはなります。仮に2割程度減ったとしても、1000社以上が6月からインターンシップを実施するとしているわけで、掲載企業における割合は2割程度にもなります。
一方、「リクナビ2021」の掲載社数は9070社で、すべての企業にエントリー可能となっています。これでも十分多い社数ですが、昨年同時期と比較すると、掲載社数は約1100社減っています。検索してみると、6月にインターンシップを実施する企業は1008社あります。こちらは、「インターンシップ事前説明会：6月」というケースは含まれていなさそうですが、掲載情報を見ると「6月（随時）」という企業も少なくありません。エントリーがあったら、個別に対応するということなのでしょう。
「リクナビ2021」を使用してみて気になるのは、エントリーの際のUI（ユーザーインターフェース）です。インターシップ情報を閲覧して、そのインターンシップにエントリーしようとすると、その企業へのエントリーボタンは別フレームに設置され、本体ページのインターンシップ情報のすぐ下には、「この企業に注目している人は、他にこんな企業に注目しています」として、他社の情報が20社分もリコメンドされます。本体ページの最下部まで閲覧すると、別フレームは消えてしまうため、その企業へのエントリーはできなくなってしまいます。もちろん、ページを少し戻せばまた別フレームは復活しますので、エントリーは可能になるものの、UIとしてはいささか不親切な仕様だと言わざるを得ません。他の企業をリコメンドすることで、エントリー社数を増やそうとしていることが優先されているように感じられます。
前半のピーク「8月」には7割の企業がインターンシップを実施
掲載社数の多い「リクナビ2021」を例に取って、インターンシップ開催月や実施タイプ（実施日数）の傾向を見ていきたいと思います。
開催月別の企業数を見てみると、6月1008社（11%）、7月 2063社（23%）、8月 6321社（70%）、9月 5236社（58%）、10月 628社（7%）、11月 567社（6%）、12月 654社（7%）、2020年1月 651社（7%）、2月 1288社（14%）、3月 86社（1%）となっています［図表11］。
［図表11］「リクナビ2020/2021」掲載のインターンシップ開催月比較
昨年の掲載内容と比較すると、ピークの「8月」は58％→70％となるなど、6月～9月までは今年のほうが多くなっていますが、10月以降は昨年と比べて随分と少なくなっています。「12月」は14％→7％と半減し、後半のピークである「2月」に至っては36％→14％と6割以上減少しています。ただ、後半のインターンシップの開催数が前年を下回ることは考えづらく、まだ「リクナビ」上に掲載していないだけで、これから増えて来るものと思われます。
1Dayインターンシップがさらに躍進
次に、実施日数を見てみましょう［図表12］。「1日」とする企業は75％に達し、4社に3社は「1日」タイプを実施するとしています。昨年の71％からさらに伸びています。
［図表12］「リクナビ2020/2021」掲載のインターンシップ実施日数比較
先に見たように、後半のインターンシップ情報が未掲載の企業が多いと思われ、前半よりも後半のほうが「1日」タイプの割合が圧倒的に多くなることを考えれば、「1日」タイプを実施する企業の割合は優に8割を超えるものと推測されます。次いで「2～3日程度」が21％と、前年と比較して微増しています。「1週間程度」は11％→12％、「2週間程度」は4％→4％、「1カ月程度」は1％→1％、「1カ月以上」も1％→1％と、前年とほとんど変わらない傾向となっています。
後半のインターンシップ開催社数がどこまで伸びるのか、注目したいところです。
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寺澤 康介 てらざわ こうすけ ProFuture株式会社 代表取締役／HR総研 所長 86年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。07年採用プロドットコム（ProFuture）を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。 著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』（HRプロ）。 http://www.hrpro.co.jp/ |