一般社団法人チーム力開発研究所 理事
KPMGコンサルティング アソシエイトパートナー
九州大学大学院人間環境学研究院 学術研究員
青島未佳
心理的安全性の実践はいまだ発展段階
本連載の第1回で指摘したとおり、「心理的安全性」という言葉こそ広く浸透したものの、その実践・定着はいまだ発展段階にある。
[1]心理的安全性をめぐる上司と部下の誤解
心理的安全性のある職場を、メンバーにとって快適で「居心地のよい職場」と履き違えて解釈してしまった結果、上司が部下に必要以上に気を使い、指摘や厳しいフィードバックができなくなっている――。そうした状況に陥っている組織やチームも少なくないと感じる。
一方で、メンバーの側も心理的安全性を免罪符のように捉え、自らの責任を脇に置いて必要以上に権利を主張したり、組織内で行き過ぎた行動をとったりする例をしばしば耳にする。
例えば、以下のようなケースである。
事例① 心理的安全性向上のプログラムを導入した職場
ある企業のチームでは、組織力の強化に向けて、リーダーが主導して心理的安全性向上のプログラムを導入し、その構築を進めていた。リーダーは、部下のどのような意見にもできる限り耳を傾ける姿勢を持ち、部下の主体性を重視したマネジメントを心掛けていた。ところがある時、部下がリーダーへの事前の相談・報告をせず、独断で仕事を請け負う事態が発生した。受注そのものは歓迎すべきことである。しかし、リスクや人員体制を考慮せずに独断で決めた点についてリーダーが苦言を呈すると、部下は「この案件に関する権限は自分に委譲されている」と主張し、悪びれる様子も反省の色も見せなかった。結果として、このチームの心理的安全性は、プログラムの導入後に高まるどころか、かえって低下してしまったのである。
[2]同調圧力が生む発言のハードル
日本型の組織は同質性が高いといわれ、誰かが意図しなくとも同調圧力が自然と生まれやすい。異論を唱えたり、空気を読まない発言をしたりするメンバーについて、知らず知らずのうちに疎外するような言動したり、「扱いづらい人間だ」とみなしたりする場面もしばしば目にする。そのような組織の中で意見を述べること、とりわけ異論を伝えることは、非常にハードルが高い。
事例② 心理的安全性研修で出てきた意見への評価
筆者が講師を務めた、ある企業の心理的安全性研修でのことである。受講生全員で感想を共有する場面において、ある受講生が「講師が提示した事例は企業の現場の実態とかけ離れており、リーダーとしてどう振る舞えばよいのか、腹落ちしていない」と述べた。
筆者自身はこれを率直な意見と捉え、伝え方も含めて特段否定的には受け止めなかった。ところが、研修後の振り返りの打ち合わせにおいて、研修を企画した事務局の担当者からは「全体発表の場であのようなネガティブな意見を述べたのは、良くない発言でした」と、申し訳なさそうに謝罪をしたのである。
伝統的な日本企業には、真面目で誠実な組織人が多い。日頃から、否定的なコメントや率直な意見を口にすることは、組織人として半人前とみなされがちである。そうした風潮が今なお根強く残っていることを、改めて実感した出来事であった。もちろん、場面に応じた使い分けは必要だろう。しかし、少なくともこのような場面で感じたことを率直に伝えるのは、たとえネガティブな意見であったとしても、決して間違ってはいないはずだ。
では、心理的安全性の高い職場を、ぬるま湯の職場や事なかれ主義の職場ではなく、学習・挑戦する職場へと発展させるには、どうすればよいのだろうか。
Whyを語る重要性
[1]「安全基地」としての心理的安全性
心理的安全性が「安全基地」と近しい概念であることは、以前の連載記事(「心理的安全がもたらすチームパフォーマンスへの効果」第1回)でも述べたとおりである。安全基地とは発達心理学で提唱された概念で、子どもは安心して戻れる場所(主たる養育者・親)があるからこそ、外の世界へ踏み出して挑戦したり、自分らしく行動したりするための土台ができ、健全に成長していけるという考え方だ。
安全基地は「安心」と「挑戦」という二つの要素から構成される。安心ばかりでは甘やかしになり、挑戦ばかりでは不安と疲労感の募る毎日となるだろう。
これを職場に置き換えると、チームの安心の土台に当たるのが心理的安全性であり、挑戦に当たるのが高い基準・目標の設定といえる[図表1]。安心ばかりの職場は「快適」な職場に、挑戦ばかりの職場は「不安な」職場になってしまう。
[図表1]心理的安全性が目指す姿

では、心理的安全性を高めながら、[図表1]の横軸にある「責任/高い基準」を達成するには、どうすればよいだろうか。
快適なだけの職場にとどまらず、学習・挑戦する職場をつくる上で、重要な鍵を握るのがチームの目的・目標の共有である。
[2]人は「Why」によって動く
英国出身の著名なマーケティングコンサルタントであるサイモン・シネック氏は、自身が提唱した「ゴールデンサークル理論」において、人は「何を(What)するか」ではなく、「なぜ(Why)するのか」によって行動を促されると説いている。同氏は、この考え方が心理学だけでなく、生物学的な観点からも裏付けられると主張している。
心理学におけるミシガン大学公衆衛生大学院のヴィクター・J・ストレッチャー教授が紹介する研究によれば、人生の目的が強いほど心筋梗塞を起こすリスクが低く、目的意識の尺度(6段階)が1ポイント上がるごとに心臓発作を起こすリスクが27%減少するという結果が示されている。
つまり、組織において人を動かすには、「なぜその行動をするのか」、すなわち組織の目的をリーダー自身が語ることが重要な要素になるのである。
[3]ストーリーテリングでミッションを浸透させる
近年はパーパス経営の重要性も増しており、理念の言語化・浸透に取り組む企業も少なくない。組織のリーダーには、組織全体の理念・パーパスを自チームの業務に照らし合わせて咀嚼した上で、チームのミッション(目的)を言語化し、自らの言葉で語ることが求められる。
組織のミッションを浸透させる有益な手法の一つに、「ストーリーテリング」がある。ストーリーテリングとは、伝えたい内容に関連する心に残る体験談やエピソードなどの「物語」を引用することで、聞き手に強く印象づける手法である。代表例として、第44代アメリカ合衆国大統領のバラク・オバマ氏のスピーチが挙げられよう。
世の中には、個人的な体験から生まれたさまざまなストーリーがあふれている。ストーリーには、芸術や音楽と同じように、理屈を超えて人の心を癒やし、動かす力がある。
ストーリーテリングは感情(情報)に働き掛け、聞き手に強い印象を与えて共感を高めるだけではない。物語を通じて疑似体験してもらうことで、共通理解を深める効果もある。さらに、話し手(ここではリーダー)に対する信頼感を獲得する手段にもなる。ぜひ実践していただきたい。
組織と個人の目的・目標を合わせる
[1]目的・目標を伝えるだけでは響かない時代
目的・目標の共有は非常に大切である。しかし近年は、キャリア自律やキャリアの多様化が進んでいる。1社に身を置いてキャリアを築くことが当たり前だった時代とは異なり、組織の目的・目標を伝えただけでは響かない場面も増えていると感じる。とりわけ若手層には、その傾向が強い。
[2]「健全な厳しさ」を支える三つの要素
そもそも、組織が求める高い基準を達成するためには、「健全な厳しさ」が欠かせない。個人にとって健全な厳しさのある組織とは、次の三つが備わった環境である。
① 組織のミッション(目的)が、個人にとっても意義のあるものであること
② 仕事を通じて、個人の成長につながること
③ 一方通行ではなく、対話があること
上記の三つが実現されていれば、多少厳しい環境であっても、やりがいを持って取り組めるだろう。一方、不健全な厳しさの下では、仕事は上司から指示された単なる作業となり、厳しい納期や膨大な業務量が大きな負担感として積み重なっていく[図表2]。
[図表2]健全な厳しさと不健全な厳しさ

[3]「仕事の意味」を「自分ごと」にする
特に、上記の①に掲げた “個人が組織の目的に意義を感じること” は、高い基準・目標に向かうチームをつくる上で極めて重要である。心理的安全性という概念を広く知らしめた、米グーグル社の「プロジェクト・アリストテレス」(生産性の高いチームの条件を探った社内調査)においても、成果を上げているチームに共通する特徴の一つが「仕事の意味」であった。
ここでいう「仕事の意味」とは、組織のミッションを表面的に理解するにとどまらず、チームの一人ひとりが組織の共通目的を深く理解・共感し、内発的に「自分ごと」として捉えることを指す。
「自分ごと」とするためには、個人が実現したいことや価値観と、組織のミッションとを重ね合わせていくことが欠かせない。両者の一致度が高ければ高いほど、厳しい環境でも目標に向かって努力する動機が生まれ、行動へとつながっていくだろう。
近年は企業研修においても、個人と組織のパーパスを一致させるためのワークショップが増えている。
※個人の価値観を言語化するワークには多種多様なものがあるので、参考にしていただきたい(青島未佳著、山口裕幸監修『リーダーのための心理的安全性ガイドブック』[労務行政]108ページ)。
[4]EXの実現とリーダーの役割
これからの時代は、組織の論理だけでなく、EX(Employee Experience:従業員体験)の実現がますます重要になる。
従業員が仕事の意味を見いだすためには、企業の制度・仕組みに加え、各職場においてリーダーが一人ひとりのメンバーに目を向け、その価値観やモチベーションといった内面的な志向を把握した上で、仕事の付与やフィードバックを行うことが重要だ。
次回は、こうしたリーダーシップの在り方について再考したい。
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青島未佳 あおしま みか 一般社団法人チーム力開発研究所 理事 KPMGコンサルティング アソシエイトパートナー 九州大学大学院人間環境学研究院 学術研究員 慶應義塾大学環境情報学部卒業、早稲田大学社会科学研究科修士課程修了。日本電信電話㈱に入社。その後、アクセンチュア㈱、デロイト トーマツ コンサルティング㈱、㈱産学連携機構九州(九州大学TLO)、障害者福祉施設わごころの立ち上げ等を経て、2019年3月より現職。人事制度改革、人事業務プロセス改革、コーポレートユニバーシティの立ち上げ支援、グローバル人事戦略など組織・人事領域全般のマネジメントコンサルティングを手掛ける。 九州大学ではチームワーク研究や組織づくりを主軸とした共同研究、コンサルティング、研修・講演などを実施。主な著書に『リーダーのための心理的安全性ガイドブック』、共著に『高業績チームはここが違う:成果を上げるために必要な三つの要素と五つの仕掛け』(いずれも労務行政)がある。 |
