一般社団法人チーム力開発研究所 理事
KPMGコンサルティング アソシエイトパートナー
九州大学大学院人間環境学研究院 学術研究員
青島未佳
心理的安全性の実践は、いまだ発展途上にある
本連載は、「心理的安全がもたらすチームパフォーマンスへの効果」(全4回)、「“心理的安全性が高い” チームのつくり方」(『労政時報』本誌掲載・全6回)、「“心理的安全性が高い” チームの新たな視点」(全5回)、「人的資本経営で注目されるDEI~心理的安全性の知見より~」(全4回)に続く第5弾である。
ここ4、5年で、心理的安全性という言葉は爆発的に市民権を得た。飲み会の席でさえ、隣のテーブルの会話からこのキーワードが耳に入ってくるほどである。
多くの組織が、心理的安全性の必要性・重要性を全従業員(経営者、リーダー、メンバー)に理解させ、実践につなげるべく、試行錯誤しながらさまざまな形で取り組んでいる。筆者自身も、営利企業にとどまらず、医療法人や官公庁、協会団体など多様な業種の職場において、研修やコンサルテーションを通じた支援に携わってきた。
一方で、この数年、本テーマの支援を重ねる中で感じるのは、心理的安全性の実践がいまだ発展途上にあるということだ。具体的には、①心理的安全性とは部下が働きやすい職場をつくることだと理解されるなど、その概念(意味)を依然として誤解している人が多いこと、②重要性や意味は正しく理解したものの、日本の風土や人材マネジメント、さらには職場・業務の性質を踏まえたとき、どのような取り組みが本当に効果的なのか悩んでいる人もいること、③「メンバー(部下)はものが言いやすくなったようだが、ビジネス上の成果にはつながっていない」という声をしばしば耳にすること――である。
加えて筆者は、研究者という立場だけでなく一企業の社員としても、心理的安全性を構築することの難しさを、身をもって経験してきた。
本連載では、こうした課題や疑問に対する筆者なりの考察とアイデアを提示していきたい。
日本と北米における人材マネジメントの違い
[1]心理的安全性の本来の意味
改めて確認しておくと、心理的安全性とは「チームの中で、対人リスクを恐れずに思っていることを気兼ねなく発言できる、話し合える状態」を指す。決して、仲良しチームや居心地の良い組織の状態を意味するものではない。
筆者はこれまで再三にわたり、心理的安全性が高いチームを「上司を含むチームメンバーがチームの目的や目標の達成に向けて、前向きな議論を交わしながら、お互いの知恵や意見を率直に話し合い、より良い結果を導けるチーム」、すなわち「侃々諤々議論し合える組織」と定義し、それはすなわち学習・挑戦する組織であることを述べてきた。
ハーバード・ビジネススクールのエイミー・C・エドモンドソン教授が提唱した心理的安全性という概念を視覚的に分かりやすく表現したものが[図表1]であり、ここでも心理的安全性が目指す姿は「学習・挑戦する組織」として示されている。
[図表1]心理的安全性が目指す姿

この「心理的安全性が高い組織とは、快適な職場ではなく、侃々諤々と議論できる組織である」という説明や[図表1]は、多くの人が心理的安全性を正しく理解する一助となってきた。ここで言う学習・挑戦する組織については、多様な専門性を持つ自律した個人が集まったチーム(集団)において、対人不安にとらわれずに議論ができ、それぞれの強みや個性が発揮されている状態を思い浮かべると、非常に理解しやすい。このような組織において心理的安全性が確保されれば、イノベーションや新たな知恵が生まれやすくなることは容易に想像できるだろう。
[2]日本型人材マネジメントがもたらす構造的な難しさ
一方で、日本のように、専門人材よりもジェネラリストを新卒で採用し、終身雇用や年功序列の要素が残る人材マネジメントシステムを前提とした組織では、専門性や経験にバラつきのある個人で構成されたチーム・職場が多い。そのため、全員がそれぞれの専門性や強みを発揮し、同じ土俵に立って議論することは容易ではない[図表2]。
[図表2]日本と海外の人材マネジメントシステムの違い
権威勾配(上司と部下の権力差や先輩と後輩の専門性・経験の格差)が必然的に内在する日本の人材マネジメントシステムにおいては、最初から “お互いが対等に何でも言い合える状態” をつくることは構造的に難しい。それ故に心理的安全性を正しく理解しなければ、かえって組織の生産性を下げてしまう場合もある。
筆者はかねてより、この点について懸念や違和感が拭えなかった。改めて考えてみると、特に日本企業においては、心理的安全性がもたらす効果にはイノベーションに到達するまでの発展段階があると捉えると分かりやすいのではないだろうか。
心理的安全性の発展段階
[1]正統的周辺参加とキャリア形成
「正統的周辺参加」という概念がある。これは、社会人類学者のジーン・レイヴと社会学習の理論家・実践家のエティエンヌ・ウェンガーによって提唱されたもので、組織や共同体に新たに加わった参加者が徐々に経験を積み、最終的にコアメンバーとなっていくプロセスを指す。
この考え方では、組織における学習は共同体での実践を通じて獲得されるものとしている。新たに参加したメンバーは、初めは周辺的で簡単な作業から関わり、少しずつ重要な役割を担いながら、最終的には権限を持つコアメンバー(古参)として共同体の中核となる。その過程で新規メンバーは、求められる作業だけでなく、言葉遣いや組織の不文律といったメンタルモデルも身に付けていく。
このプロセスは、日本企業において新入社員がキャリアを形成していく過程と重なり合うといえよう。
心理的安全性の目的が学習・挑戦する組織をつくることにあり、かつ、チームを構成する個人が組織内で参加・学習していくプロセスがあるとするならば、心理的安全性もまた、そのプロセスに対応して段階的に築かれていくと考えられる。
[2]心理的安全性の4段階
米国のリーダーシップ研究家であるティモシー・R・クラークは著書『4段階で実現する心理的安全性』(日経BP、2023年)において、チーム内での「尊重」と「許可」という二つの概念を基に、心理的安全性の発展段階を提唱している。ちなみに、この尊重と許可(その反対は排除)も、正統的周辺参加のプロセスの中で個人に与えられるものである。
クラークが提唱した発展段階を、個人と組織が学習・成長していくプロセスを踏まえて整理すると、心理的安全性は、以下のように4段階で定義できると考える[図表3]。
①参加:チームの一員として、所属・参加してよいという心理的安全性
②学習:ミスやエラーをしても、そこから学習できるという心理的安全性
③貢献:専門性や経験を生かし、組織に積極的に貢献できるという心理的安全性
④挑戦:リスクを取って挑戦し、失敗してもそこから学んでよいという心理的安全性
[図表3]心理的安全性の発展段階
[3]日本企業における発展段階の捉え方
もちろん、最初から専門性の高いメンバーで構成される多国籍チームであっても、新参者は同じ段階を踏むだろう。ただし、そのスピードは圧倒的に異なる。新卒採用から組織内で人材を育て上げる日本企業のようなシステムでは、貢献者となるまでに一定の時間を要する。
だからこそ、日本の人材マネジメントシステムにおいては、新規メンバーに最初から貢献の安全性を与えることは難しく、またその必要もないだろう。
もちろん、全員がフラットに自分の意見や主張を述べ、健全な衝突を歓迎する風土づくり(貢献者に与える安全性)は、組織全体の基盤として大切である。しかし、議論の内容やテーマに応じたマネジメントを行わなければ、心理的安全性がかえって組織の生産性を低下させるというジレンマに陥りかねない。
例えば、上司や先輩社員が持つ過去の経験や知見が成果に直結しやすい職場では、それらを組織内で伝承していくことが望ましい。このような環境で、全員からフラットにアイデアを募ったり、あらゆる意見を等しく尊重しようとしたりすることは、かえって効率性を損なうおそれがある(ただし、部下からの改善提案が自然に行える程度の心理的安全性は、当然ながら確保しておく必要がある)。
組織の長およびメンバーは、構成員の経験やスキル、状況・場面に応じて、求められる心理的安全性の意味や文脈を調整することが肝心である。
他方、「BANI」(Brittle〔脆弱〕・Anxious〔不安〕・Non-linear〔非線形〕・Incomprehensible〔不可解〕の頭文字を取ったもので、予測困難で混沌とした現代を表す)の時代、さらにはAI時代を迎え、過去の知見が通用しない場面も増えてくるかもしれない。だからこそ、これまでの成功体験ばかりに頼らず、アイデアや知恵をフラットに募る姿勢も欠かせない。心理的安全性の難しさは、職場においてどこまで経験値が有益で、どこからがある意味で突拍子もないアイデアが重要となるのか、その線引き(前述のプロセスで言う②学習と③貢献の境目)にあるともいえる。
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青島未佳 あおしま みか 一般社団法人チーム力開発研究所 理事 KPMGコンサルティング アソシエイトパートナー 九州大学大学院人間環境学研究院 学術研究員 慶應義塾大学環境情報学部卒業、早稲田大学社会科学研究科修士課程修了。日本電信電話㈱に入社。その後、アクセンチュア㈱、デロイト トーマツ コンサルティング㈱、㈱産学連携機構九州(九州大学TLO)、障害者福祉施設わごころの立ち上げ等を経て、2019年3月より現職。人事制度改革、人事業務プロセス改革、コーポレートユニバーシティの立ち上げ支援、グローバル人事戦略など組織・人事領域全般のマネジメントコンサルティングを手掛ける。 九州大学ではチームワーク研究や組織づくりを主軸とした共同研究、コンサルティング、研修・講演などを実施。主な著書に『リーダーのための心理的安全性ガイドブック』、共著に『高業績チームはここが違う:成果を上げるために必要な三つの要素と五つの仕掛け』(いずれも労務行政)がある。 |


