代表 寺澤康介
（調査・編集：主席研究員 松岡 仁）
ProFuture代表の寺澤です。
2026年3月10日、パナソニックグループ（パナソニック ホールディングス株式会社など9社）は、2027年度新卒採用計画において、採用予定数を前年の約1300人から約1100人に減少すると発表しました。その中で、2027年度新卒採用より、従来実施してきた大学・大学院技術系採用における「学校推薦制度」を廃止し、事務系と同様に自由応募化するとしています。同グループでは、専門分野・バックグラウンド・文化の異なる学生がより広く挑戦できる機会を提供し、変革を支える多様な人材の獲得につなげていく計画です。また、学生の価値観も多様化する中で、学校推薦枠にとらわれず、自らのキャリアを主体的に選択・決定できる環境を整えることも狙いだとしています。
大学・大学院技術系の新卒採用で学校推薦廃止を先んじて発表したのはトヨタ自動車株式会社で、2022年度の新卒採用から廃止することを2020年11月20日に発表しました。それから5年以上経過し、株式会社日立製作所、富士通株式会社なども廃止しています。
HR総研が実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査（6月）」でも、推薦制度を利用する理系学生の割合は14％にとどまり、そのうち自由応募と併用した学生が大半の12％を占め、推薦応募のみで就職活動をした学生はわずか2％でした。推薦制度は、多様な人材を求める企業にとっても、幅広い企業に目を向けて自由な企業選びを志向する学生にとっても、もはやその存在意義がなくなってきているといえそうです。今後、学校推薦を廃止する企業がさらに増えてくることは間違いないでしょう。
2025年11月時点で既に7割の学生が本選考の面接を経験
今回も、前回に続きHR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査（11月）」（調査期間：2025年11月18～28日）の結果から、面接や内々定の取得状況などを紹介します。
※以下、同調査結果の割合（％）は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100％にならない場合があります。
2025年11月時点で既に本選考に向けたプレエントリーをした社数を見ると、文系・理系ともに「1～20社」が最多であり、文系で52％、理系で53％といずれも半数を上回っています［図表1］。なお、就職ナビでは2027年卒を対象とした本選考のプレエントリーの受付はまだ始まっていないこともあり、プレエントリーは各社のホームページ経由で個別に行う必要があります。
「0社」は文系12％、理系15％ですので、それ以外の9割近くは既にプレエントリーを開始していることになります。文系・理系で傾向が異なる点としては、「21～40社」で文系の15％を理系が20％と上回る一方で、極めて積極的にプレエントリーした層に当たる「101社以上」が、文系は6％に対し、理系は1％にとどまっています。また、“41社以上”（「41～60社」～「101社以上」の合計）の割合においても、理系の12％に対して文系は21％と高く、文系のほうがより多くの企業に網を広げて選択肢を確保しようとする傾向があることがうかがえます。
［図表1］既にプレエントリーした社数（2025年11月時点）
資料出所：HR総研×就活会議「2027年新卒学生の就職活動動向調査（11月）」（［図表2～14］も同じ）
次に、2025年11月時点で採用選考の面接（インターン選考を除く）を受けた社数について見てみると、「0社」とする割合は、文系で31％、理系で33％と、ともに3割を超えて最多となっています［図表2］。ただ、逆に言えば、11月という早期段階でありながら、約7割の学生が既に実質的な本選考の面接を1社以上経験していることになります。
既に面接を受けた学生の社数は文系・理系ともに「1社」が最多で、それぞれ17％、24％となっており、理系が文系を上回っています。理系が文系を上回っているのは「2社」までで、それ以上の割合では「11～15社」を除いて文系が理系を上回り、“3社以上”（「3社」～「21社以上」の合計）の割合では、文系38％、理系26％と10ポイント以上の差がついています。ただ、“11社以上”（「11～15社」～「21社以上」の合計）の割合を見ると、文系5％に対して、理系もほぼ同程度の4％も存在することに驚かされます。
［図表2］既に受けた選考面接社数（2025年11月時点）
では、受けた面接のうち、インターンシップへの参加がきっかけで面接に進んだ割合はどの程度なのでしょうか。インターンシップ経由での面接が「0社」と回答したのは、文系で14％、理系で18％といずれも1割台で、8割以上はインターンシップ経由の企業の面接を受けていることが分かります［図表3］。
文系で最も多かったのは「1社」で27％、次いで高い順に「3社」22％、「2社」19％と続きます。一方、理系では「2社」が最多で29％、ほぼ同程度で「1社」が28％で続きます。 “3社以上” の割合では、文系は40％に達するのに対して、理系は25％と15ポイントもの差があります。もう一つ注目すべきは、“11社以上” の割合が文系・理系ともにわずか1％、しかもいずれも「11～15社」のみで、それを超える回答はありません。早期の面接はインターンシップ参加者を対象としたものが多いことは否めませんが、インターンシップを経由しないで面接に進んでいるケースも決して少なくないことがうかがえます。
［図表3］既に受けた選考面接のうち、インターンシップ経由の面接社数（2025年11月時点）
大学区分により異なる面接選考開始時期
2025年11月時点で、既に採用選考の面接を1社以上受けている学生の「初めて選考面接を受けた時期」について、前年同時期に実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査（12月）」（以下、前回）と比較してみると、前回最多だった「学部3年生11月」は35％から16％へと大きく減少し、代わりに「学部3年生10月」が前回の24％から31％へと増加して最多となっています［図表4］。また、「学部3年生6月」が前回の6％から11％へとほぼ倍増したのをはじめ、“学部3年生8月まで”（「学部3年生4月以前」～「学部3年生8月」の合計）の割合は前回の23％から34％へと10ポイント以上増加しており、面接のタイミングについても早期化の傾向が見られます。
［図表4］初めて選考面接を受けた時期の2年比較
［注］前回の調査は11月下旬から12月中旬にかけて実施されたため、回答に「12月」が含まれており、ここではそれを除いて再集計した結果を用いている
次に、「初めて選考面接を受けた時期」について大学区分別に見てみると、「旧帝大クラス」や「上位国公立大」、「上位私立大」では、「学部3年生10月」に集中している全体傾向とは異なり、開始時期が分散していることが分かります［図表5］。具体的には、「学部3年生5月」から「学部3年生9月」にかけても複数の山があり、一律の時期に選考プロセスに入るのではなく、早期から段階的に選考へ合流している実態がうかがえます。「早慶大クラス」については、「学部3年生9月」が3割超と特に高く、他の上位校と同様に「学部3年生10月」のみが突出する形とはなっていません。これら上位校の分散傾向に対し、「その他国公立大」や「中堅私立大」、「その他私立大」では、いずれも「学部3年生10月」が4割を超え、この時期に選考への合流時期が集中していることが分かります。
［図表5］初めて選考面接を受けた時期の大学区分別比較
2025年11月段階で旧帝大クラスの内定率は5割
ここからは、2025年11月時点の内定（内々定）の取得状況について確認します。既に内定を受けた社数を聞いたところ、「0社」と回答したのは文系で78％、理系で63％でした［図表6］。つまり、文系22％、理系37％は既に内定を受けているということになり、プレエントリー社数や面接社数では文系が理系を上回っていましたが、内定取得のペースは理系が文系を上回っています。この傾向は前回も同様で、文系27％、理系35％と、理系の内定率が文系を上回っていました。調査時期について、今回のほうが前回よりも若干早まっているにもかかわらず、理系の内定率は35％から37％へと上昇しており、それだけ理系の内定出しのペースが早まっていることがうかがえます。
内定を受けた社数で最も多いのは「1社」で、文系12％と1割程度なのに対して、理系では27％と3割近くにも達しています。「2社」は、文系5％、理系6％と同程度となっており、“3社以上”（「3社」～「10社以上」の合計）でも文系・理系いずれも5％と差がない状況となっています。
［図表6］既に内定（内々定）を受けた社数（2025年11月時点）
2025年11月時点で、既に内定を受けた社数について大学区分別で見てみると、「旧帝大クラス」では「0社」が51％となっており、学部3年生の11月という早期段階でありながら、既に約半数の学生が1社以上の内定を取得していることが分かります［図表7］。1社以上の内定を取得している割合は、「早慶大クラス」21％、「上位国公立大」17％など、他の大学区分では1～3割台となっており、「旧帝大クラス」が他の大学区分と比較して内定獲得の進捗が早くなっています。「旧帝大クラス」のような特定の層においては、夏期からのインターンシップ等を通じた早期選考ルートから内定に至るケースが多いことが推察されます。
［図表7］既に内定（内々定）を受けた社数の大学区分別比較（2025年11月時点）
既に内定を取得している学生を対象に、インターンシップ経由の内定の有無を確認したところ、文系75％、理系79％とどちらも8割近くが「（インターンシップ経由の内定が）ある」と回答しています［図表8］。［図表3］の「インターンシップ経由の面接社数」では、インターンシップを経ていない面接の割合も多い傾向が確認できましたが、11月時点という極めて早期の内定については、インターンシップ経由の割合が圧倒的に多いといえます。
［図表8］既に内定（内々定）を受けたうち、インターンシップ経由の内定の有無（2025年11月時点）
2025年11月までに就職活動を終了した内定取得者は3割台
内定取得者を対象に、受けた内定に対しての承諾状況を確認したところ、「まだ決めかねており、就職活動を続ける」とする学生が最も多く、文系で61％、理系で67％といずれも6割を超えています［図表9］。前回は、「まだ決めかねており、就職活動を続ける」が文系57％、理系59％だったため、今回のほうが就職活動を続けるとした割合は高くなっているものの、調査時期が前回よりも若干早くなっていることを考慮すると、一概にそう断定はできません。
文系39％、理系33％は就職活動を終了したということになりますので、早期内定出しの意味が全くないわけではなさそうです。ただし、就職活動を終了した学生の中では、「既に内定承諾し、就職活動を終了した」は、文系・理系ともに18％と2割以下にとどまっており、前回（文系29％、理系19％）より文系では大きく低下、理系はほぼ横ばいとなっています。また、「承諾する企業を決めて、就職活動を終了した」（文系14％、理系10％）、「まだ決めかねているが、就職活動は終了した」（同7％、5％）となっており、内定承諾をしないまま就職活動を終了した学生は、文系のほうが多くなっています。
2025年11月時点で超早期に内定を得ている学生であっても、その多くは直ちに意思決定を下すのではなく、同時点では内定を「持ち駒」として確保しながら、活動を継続していることがうかがえます。早期化により内定を得るタイミングは早まっているものの、納得感のある着地点を見極めるために、年明け以降の選考も見据えた慎重な姿勢を崩していない学生が多いことが推察されます。
［図表9］内定承諾の状況（2025年11月時点）
それでは、2027年新卒学生は、最終的な「活動の出口」、つまり就職活動の終了時期をどのように想定しているのでしょうか。就職活動の終了希望時期は文系・理系ともに「2026年3月」が最多で、文系は27％と3割近く、理系では38％と4割近くになっています［図表10］。文理別の傾向の違いを見てみると、理系は “2026年3月まで”（「2025年10月以前」～「2026年3月」の合計）に活動を終えたいとする割合が67％と7割近くに達しているのに対して、文系は46％と20ポイント以上の開きがあります。理系は早期決着を望む傾向が強いのに対し、文系は「2026年6月」にも18％の山があり、理系と比較して活動が長期化する見通しを持っている学生が一定数存在することが分かります。
［図表10］就職活動の終了希望時期
企業選択において、理系の8割超が自身の専門性の活用を重視
企業選択における自身の専門性の活用についての重要度を尋ねたところ、理系では「重要である」40％と「やや重要である」42％の合計が82％と8割を超えており、自身の専門性を重視する学生が極めて多いことが分かります［図表11］。一方、文系では「重要である」35％と「やや重要である」28％の合計が63％となっており、文系においても自身の専門性を重視する学生が多数派となってはいるものの、理系のほうが20ポイント近く上回っています。このように、理系のほうが専門性重視の傾向が顕著であり、自身の専門性を生かせる仕事への関心が非常に高いことがうかがえます。
［図表11］企業選択における自身の専門性の活用についての重要度
理系では多くの場合、実験や研究、設計、プログラミングなど具体的な技術やスキルの習得に時間を費やしているとともに、特定の業界や職種と直接的な結びつきを持つことも多いことから、これまで培ってきた専門性への愛着や、費やしてきた労力等に見合った活用機会を求める意識が強いと考えられます。一方、文系の場合は、大学で学んだ内容と、実務で求められる内容とレベルが乖離しているケースが多数で、大学での学びをそのまま実務に生かすことは考えづらいという学生も多いでしょう。ジョブ型雇用、ひいてはジョブ型採用を今後より普及させていくためには、文系学部のカリキュラムを、もう少し社会で直接生かせるスキルや知識を身に付けられるようなものに変えていく必要があるでしょう。
仕事で生かしたい専門性の内容等について複数回答で聞いたところ、文系・理系ともに、「学部や大学院での授業で培った知識を生かしたい」が最多で、理系では51％と半数を超えたのに対して、文系では29％と3割程度にとどまります［図表12］。文系では次いで、「専門性ではなく、これまでに培ったPCスキルや論理的思考力などを生かしたい」（26％）、「明確なイメージはなく、文系または理系であることを生かしたい」（25％）、「専門性や文系・理系の特徴を生かしたいと思わない」（20％）が続き、「専門性」にはそれほどこだわらない様子がうかがえます。
一方、理系では、「研究活動で培った知識や経験を概ねそのまま生かしたい」が46％と半数近くに達し、「専門性ではなく、これまでに培ったPCスキルや論理的思考力などを生かしたい」（31％）と続き、文系で多かった「明確なイメージはなく、文系または理系であることを生かしたい」は9％、「専門性や文系・理系の特徴を生かしたいと思わない」は7％にとどまります。大学での正課教育で得た専門知識や研究活動での経験を生かしたい層が多いことがうかがえます。
［図表12］仕事で生かしたい専門性（複数回答）
就職活動に生成AIを利用しない学生はわずか3％
生成AIの就職活動への利用状況（複数回答）について前回と比較して見ると、2027年卒学生においては、すべての項目で前回の2026年卒学生に比べて利用割合が高くなっていることが分かります［図表13］。AIの活用項目としては、「インターンシップ応募のES作成・添削」が最多で64％（前回38％）、次いで「自己分析」が61％（同39％）、「企業研究」53％（同33％）および「本応募のESの作成・添削」53％（同36％）となっています。他方、「就職活動に生成AIを使う予定はない」と回答した学生はわずか3％となっており、前回（23％）からさらに大きく減少しています。ES（エントリーシート）作成のみならず、自己分析や企業研究といった思考プロセスにおいても生成AIの活用が進んでおり、2027年卒学生にとって生成AIは就職活動における「不可欠なインフラ」として定着していることがうかがえます。
［図表13］生成AIの就職活動での活用状況の2年比較（複数回答）
企業側においては、生成AIによる出力を前提とした選考基準の再構築をはじめ、ESを廃止し、面接にウエートを移す企業が増加しつつあるなど、生成AIの普及に伴う学生の就活の変化に対応しようとする動きも出始めています。対面での対話を通じて学生の本質を見極めるプロセスの重要性が、これまで以上に高まるものと推察されます。
就職活動で生成AIを利用する際の自身の運用ルールについて尋ねたところ（複数回答）、完全にAIに依存するのではなく、ある程度自律的なルールを持って活用している学生が多いことが分かります。最も多い回答は「生成文は必ず自分で編集・検証してから提出する」で文系70％、理系も71％となっており、次いで「ESの作成等において出力内容を丸ごと使用しない（抜粋・要点のみなど）」が文系62％、理系で63％と、文系・理系ともに同程度となっています［図表14］。学生の多くはAIの出力をうのみにせず、自身の言葉で再構成し、内容の精査を前提として活用している実態がうかがえます。リスク管理の側面については、「大学の研究に関するデータ等、機密データを入力しない」が文系で37％、理系で45％、「出力内容の事実関係や出典を確認する」が文系31％、理系で47％となっています。
一方で、「企業や大学のルールを確認してから使う」は文系26％、理系23％にとどまっており、上位項目を見ても、外部から与えられたルールを一律に遵守するという姿勢の学生は少なく、個人の判断で適切な利用範囲を制御しようとする学生が多い実態がうかがえます。
［図表14］就職活動で生成AIを利用する際の自身の運用ルール（複数回答）
最後に、生成AIの就職活動への利用について、フリーコメントで得られた主な意見を抜粋して紹介します。ほとんどは、何らかのルールを守りながら生成AIを利用することに肯定的なコメントですが、中には「私は使わない」との強い意思表示もあります。
・積極的に活用はするが、うまくいかなかったときに後悔したくないので、できるだけ自分の納得できるクオリティーまでこだわるようにしている（文系、東北大学）
・最終的に面接があるわけで、ふるい落としや選考結果に違いが生まれるものではない。今後AIを使わなければならないため、利用することに非があるとは思わない（文系、神戸大学）
・使うことで自分の意見をより伝わりやすくできるのがいいと思うが、何もないところから全部AIに作らせるのは就活ではないと思う（文系、大阪公立大学）
・自身の考えのブラッシュアップや壁打ちに使用するのは問題ないと思う。生成AIで作った文章をそのまま打ち込んだり、カンペとして覚えたりするのは自分らしさが消えてしまうため、自身、企業双方にとってよくないと感じる（文系、同志社大学）
・自己分析などはとても有意義であると感じる（文系、同志社大学）
・生成AIが出力したものをそのまま用いなければ、ESや面接などにおいて積極的に活用したほうがいい（文系、駒澤大学）
・自己分析、企業や業界の研究、面接練習など、1人では限界がある部分に対してさらに広げたり深めたりしてくれるような活用方法が効果的だと思う。しかし、それをそのままESなどに使わずに、自分の言葉でまとめ直したり、自分の意見をしっかり持ったりすることが必要だと思う（文系、神戸大学）
・「AIの回答は本当に正しいのか」と、しっかり考察するのが大切だと感じた（文系、日本福祉大学）
・生成AIと話していくにつれて自分のことを分かってくれるようになるし、オススメの企業も紹介してくれるので、ためになっている（文系、目白大学）
・良いと思うが、私は使わない。自分で考えて書くのは時間がかかるが、その分ESでのガクチカ（学生時代に力を入れたこと）や自己PR、志望動機の思考プロセスを振り返ることができるからだ。そのため、面接ですらすらと話すことができる（文系、小樽商科大学）
・生成AIが生成した文章はなんとなく人間味がないので、熱意が伝わらないため、そのままは使わないようにしている（理系、九州大学）
・活用は自由だと思うが、まず自分自身で内容を書いてからブラッシュアップのために使う方法が適切と考える（理系、東北大学）
・使いこなす方法を身に付けて効率よく就職活動を進めればよい（理系、神戸大学大学院）
・やはり、文章生成には長けているため、ESの添削などには活用するべきだと思う（理系、京都大学）
・丸投げや個人情報の入力は良くないが、うまく使う分には問題ないと考える（理系、香川大学）
・非常に便利なツールであることは間違いないが、自分が書ける文章のレベルとあまりにも乖離していることもある。必ず書き直しをしている（理系、埼玉大学大学院）
・自分にはない語彙を使って文を作ってくれる点が優秀だと感じている（理系、東京家政大学）
・自分らしさにあふれる文章にするためには、そのまま用いるのは不適切だと考えており、あくまで文章の骨格の提案や添削にのみ用いるのがよいと考えている（理系、東京大学大学院）
・伝えたい内容があっても文字数オーバーとなってしまった際に、内容が伝わるような言い換えで字数を削減したり、含みたい内容を箇条書きにし、それをうまく文としてつなげたりして、客観的に分かりやすい表現になるように使用するには優れていると感じた。機密情報などを含めてしまうと学習に使われるリスクがあるため、そこに関して細心の注意を払う必要がある（理系、横浜国立大学大学院）
・さまざまな場面で活用することは就職活動を有利に進める点においては有効だと思うが、選考の本質的な部分としてはAIの使用は禁止するべきだと思う。特にESや能力検査などは、その学生自身の力を用いて行うことが入社後のミスマッチを防げると思う（理系、東京都市大学）
次回は、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に、2026年3月に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」の結果を紹介します。
 |
寺澤康介 てらざわ こうすけ ProFuture株式会社 代表取締役／HR総研 所長 1986年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。2007年採用プロドットコム（ProFuture）を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。 著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』（HRプロ）。 https://www.hrpro.co.jp/ |