新型コロナウイルス感染拡大に伴い、就業環境等の急速な変化が進む中で、この状況に対応したメンタルヘルス対策の在り方が議論されています。労働者にストレスを与える場面やストレスの質も変化し、オンラインツールの活用など、支援体制の再構築を検討している企業も多いと思われます。
そこで今回は、メンタルヘルス対策に注力する3社が進めている、メンタルヘルス不調の未然防止から早期発見・早期治療、職場復帰支援に至る一連の取り組みや各社独自の活動を紹介します。
●日立製作所：カウンセラーが0～3次予防まで従業員をきめ細かくフォロー、職場とともに職場環境改善を推進
●セイコーエプソン：社長直轄の健康経営推進室を中心に、人事部、総務部、職場等の全社連携により予防から再発防止まで網羅的・一体的に取り組む
●サントリーパブリシティサービス：厚生労働省が示す四つのケアと同社独自の「メンバーケア」を軸に、階層別研修、産業医・保健師面談、情報発信等を推進
掲載3社のメンタルヘルス対策の概要
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『労政時報』第4044号（22.10.28）の特集記事 1．メンタルヘルス対策事例 2．人的資本の開示に関する動向と実務上のポイント 3．基本から押さえる従業員説明会の進め方 4．2021年管理職構成の実態 5．実務視点で読む最近の労働裁判例の勘所（令和4年上期） ※表紙画像をクリックすると目次PDFをご覧いただけます |
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