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管理職が押さえておくべき管理職研修シリーズ管理職が押さえておくべき『評価の基本と原則』【半日】~人事評価の基礎知識を体系的に、演習も交えてわかりやすく解説します~

ジャンル:考課・評価
開催日 2019年08月08日 (木)
会場 東京都 株式会社 労 務 行 政 セミナールーム
(東京都品川区西五反田3-6-21 住友不動産西五反田ビル3F) 【会場地図】
時間 13時30分~17時00分 (開場13時00分)
通常価格 18,900円
WEB労政時報会員・労働法ナビ会員特別価格 15,600円
残席 受付終了

価格は税込です。


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講師プロフィール

株式会社河合コンサルティング 代表取締役 河合 克彦 氏
なかの経営労務事務所 特定社会保険労務士 中野 剛 氏

河合 克彦 氏 【略歴・著書】
1967年京都大学経済学部卒業。同年㈱富士銀行に入行。1980年㈱富士ナショナルシティ・コンサルティング、続いて㈱富士総合研究所に出向。1997年㈱富士総合研究所及び㈱富士銀行を退職。現在、㈱河合コンサルティング代表取締役。著書に『被評価者のための評価の基礎知識』『評価者になったら読む本』『役割・能力・成果…○×主義を超えて』(以上/日本生産性本部)、「小さな会社のための“こぢんまり”人事・賃金制度のつくり方」『人事・賃金コンサルティング入門』(以上/日本法令)ほか多数。 

 

中野 剛 氏 【略歴・著書】
 2002年11月社会保険労務士試験合格。2005年4月社会保険労務士登録。企業の人事部門での勤務、社会保険労務士事務所での勤務を経て、2010年9月なかの経営労務事務所を設立、2015年7月トータル人事ソリューションズ代表取締役に就任。人事評価制度・賃金制度構築コンサルティングのほか、事業譲渡、吸収分割等のM&Aコンサルティングを数多く手掛け、企業の経営企画部門、人事労務部門の双方の支援をしている。著書等に「3ヵ月でできる中小企業の人事評価・賃金制度のつくり方」(日本法令・共著)、「小さな会社のための“こぢんまり”人事・賃金制度のつくり方」(日本法令・編集協力)がある。 

講座概要

評価のバラツキが大きい、一次・二次評価者の意見交換がうまくいっていない、フィードバックがうまく出来ていない等、評価に関して課題を抱えている企業は多いと思います。
本セミナーは評価能力をアップさせるための評価者研修の進め方を学びます。対象は企業の人事・研修担当者ですが、個人として評価を基本から学びたい方も参加できます。
本セミナーでは「絶対評価・相対評価、グレーゾーン、評価で陥りやすいエラー」等の評価の基礎知識は勿論ですが、「評価を広く捉える、被評価者との協働、評価のパワー、評価の信頼性・納得性の意味」等、新しい評価観に基づく評価の最新知識も習得出来ます。

※ご参加の方には、講師共著『一次評価者のための人事評価入門』(日本経済新聞出版社)を進呈します。
 

【本講座のポイント】

①評価者研修を行う人事・総務・労務・研修担当者、

 人事評価の知識を基本から体系的に学び直したい管理職に最適です 
②講師共同監修のDVDを視聴しながら行います。また著書も進呈します
③評価者に期待される行動チェックリスト、フィードバック、グレーゾーンの演習で理解の定着を図ります

講座内容

 

管理職講座

 

 

管理職が押さえておくべき 
『評価の基本と原則』【半日】 
  ~人事評価の基礎知識を体系的に、演習も交えてわかりやすく解説します~ 

 

 

<主な内容>

 

Ⅰ オリエンテーション 
DVD『一次評価者のための人事評価入門』上映 


Ⅱ 人事評価は管理職の本源的な役割 
1. 部門業績責任者としての役割
2. 部門活性化推進者としての役割
3.人事評価は管理職の本源的な役割
 
Ⅲ 評価に対する意識を変えよう 
1. 評価を広く捉え、評価のプロセスを協働する
 【演習①】「評価のプロセス」の中で評価者に期待される行動チェックリスト
2. 評価のパワーに気づき、活かしきる
3. 新しい評価観
 
Ⅳ 評価のプロセス 
1. やることの確認
 (1)部門目標の設定 (2)個人目標の設定 (3)やることの確認面接
2. やっていることの確認
3. やったことの確認
4. フィードバック
   【演習②】フィードバック面接のまずいところ
5. 一次評価者と二次評価者の意見交換
 
Ⅴ 評価方法の基礎知識 
1. 相対評価と絶対評価
2. 総合評価と分析評価
3. 評価タイプの選択
 
Ⅵ 評価の進め方の基礎知識 
1. 職務行動の選択
2. 評価項目の選択
3. 評価段階の選択
   【演習③】グレーゾーン
 
Ⅶ 評価で陥りやすいエラー 
1. ハロー効果
  2. 対比誤差
  3. 寛大化傾向
  4. 逆算誤差
  5. 中心化傾向
  6. 期末効果
  7. 論理誤差
 
Ⅷ 評価者の心得・まとめ/質疑応答 

 

 

※諸事情により開催を中止または延期させていただく場合があります。
※セミナー開催を中止した場合、交通費と宿泊費等の費用の補償は行いません。
※キャンセルにつきましては、開催日3営業日前までにご連絡ください。
 それ以降のキャンセルや当日のご欠席につきましては、参加費を全額
 請求させていただきます。

 

 

お申込み・お問合わせ先

株式会社 労 務 行 政 カスタマーソリューション本部 人材育成事業部
TEL:03-3491-1330 FAX:03-3491-1332
〒141-0031 東京都品川区西五反田3-6-21

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