[掲載日:2021年09月09日]

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エーオン

Aon Global Wellbeing 調査結果を発表

幅広いリスク、リスク、リタイアメント、ヘルスに関して専門的なソリューションを提供するリーディングカンパニーAon plcNYSEAON、以下エーオン)は IPSOS社と共同して2021年グローバル ウェルビーイング調査を実施し、その結果を発表しました。同調査により社員ウェルビーイングの改善は、企業の業績及び顧客満足度などに影響することが明らかとなりました。また、各社の企業文化に合うウェルビーイング戦略はウェルビーイング全体の向上に直結するものの、一時的な取組みの繰返しではその効果が少ない事も明らかになりました。
 
グローバル全体の調査結果によると; 

  • 社員のウェルビーイングが3%向上すると、顧客満足度と顧客維持率が1%向上 
  • 社員のウェルビーイングが3.5%向上すると、顧客獲得数が夫々1%増加 
  • 社員のウェルビーイングが4%向上すると、会社業績が1%上昇

 
回答企業の内、グローバルでは、82%の企業が個々のウェルビーイング施策を実施しているものの長期的な視点をもってウェルビーイング戦略を策定している企業は55%にとどまります。しかしながら、個々の施策よりも同戦略が企業業績等と相関関係にある事が調査結果として明らかになっています。
また、ウェルビーイング戦略は企業文化やその他の事業戦略と整合性がある必要があり、整合性が無い場合、ウェルビーイング施策を実施していく事が困難となります。実際には本調査結果でも42%の企業がウェルビーイング施策を広げていく際に企業文化が障壁となると回答しており、障壁の事由としては“同施策の実施の為の予算確保及び効果測定の困難さ”に次ぐ第3位に挙げられています。

ウェルビーイング戦略の策定は当然リーダーシップによるものですが、ウェルビーイング戦略に基づく個々の施策の実施についてもリーダーシップが果たす役割は非常に大きい事が分かっています。本調査に参加した日本企業の内41%が、最高人事責任者(CHRO)が同施策のチャンピオンであると答え、次いで22%の企業が、CEOのイニシアチブが最も重要と回答しました。
 
調査に参加した日本企業の回答によると、日本における社員ウェルビーイングの維持に当たって企業が取り組むべき問題としては、ワークライフバランス、メンタルヘルス、職場環境がトップ3としてあげられています。この傾向はコロナ禍において世界共通の課題となっており、望ましい企業文化や企業のビジネス・人事戦略に合致したウェルビーイング戦略を前提として同施策を充実させる必要があります。

 

 

本リリースの詳細についてはこちらのリンクをご覧くださいhttps://www.aon.com/japan/news/aon_news_202109.jsp

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