ストーリーで学ぶ
OKR―組織風土を変革し、目標を超える組織をつくる（堀江真弘）

第3回　立ちはだかる人事制度の壁

保守的な風土を打開する成功事例をつくることを条件に、OKRの試行プロジェクトが許可された。早速、富永は同じく課長職である海外営業部の村田の賛同を得るとともに、畑中技術部長の説得に動いた。畑中からは、年単位という中長期で成果を測る技術部の特性を踏まえた人事評価制度と3カ月で評価をしていくOKRの兼ね合いを踏まえた上での計画を求められた。

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OKR―組織風土を変革し、目標を超える組織をつくる（堀江真弘）

第2回　働き方改革に寄与する仕組みとして
　　　  OKRの導入を提案する

A社の経営を創業社長から引き継いだ権田は、4年間で複数の新規事業を軌道に乗せたが、基幹事業は衰退に瀕していた。課題は、基幹事業の保守的で新たな仕掛けを生み出せない風土だ。意識改革を任された営業課長の富永は、OKRという高い目標を会社で掲げ、全社の力を会社の優先事項に集中させるためのフレームワークを権田に提案した。

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OKR―組織風土を変革し、目標を超える組織をつくる（堀江真弘）

第1回　MBOの課題解決に向けた新たな目標管理手法「OKR」

Ａ社は創業30年を迎えた中堅規模の製造業である。基幹事業である電気機器事業のほか、産業用機械の製造を行っている。4年前に就任した現社長の権田は、創業社長からバトンを引き継いだ後、幾つかの新規事業を立ち上げてＡ社の保守的な風土を改革しようと試みた。権田は技術担当役員時代からＡ社の保守的な風土に業を煮やしていた。

2020年6月施行
企業に求められる「職場のハラスメント防止対策」とは？
―改正法・指針に基づく措置義務のポイントを解説！（労務行政研究所）

2020年6月より、職場のパワーハラスメント防止措置が義務づけられ、セクシュアルハラスメントやマタニティハラスメント等の防止とともに企業での対応が必要になります。本記事では、改正法や新設されたパワハラ指針、改正されたセクハラ指針、マタハラ等指針などを参照しながら、企業が講ずべき措置義務のポイントを解説します。

調査速報
新型コロナウイルスによる入社式、新入社員研修等への影響
を緊急調査
入社日は予定どおりが90％。入社式は予定どおりが42％と最多だが、26％が変更を検討中

労務行政研究所では、深刻化する新型コロナウイルス感染症の広がりに対する企業の対応状況をいち早く把握するため、3月13～16日に緊急アンケートを実施しました。ここではアンケート集計結果より、入社が目前に迫っている新入社員に関連する項目を紹介します。

労務行政研究所調べ：賃上げアンケート速報
20年賃上げ見通し―定昇込みで6495円・2.05％と予測

労務行政研究所が行った、「賃上げに関するアンケート調査」がこのほどまとまりました。集計結果によると、2020年の賃上げ見通しは、労・使の当事者および労働経済分野の専門家を合わせた全回答者452人の平均で「6495円・2.05％」（定期昇給分を含む）となりました。併せて、経営側に回答時点での「自社でのベア実施」を尋ねた結果では、「ベアを実施予定」とした割合は16.9％にとどまり、全体の約2割は「検討中」と答えています。