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採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント [2020.04.10]

2020年4月


ProFuture株式会社/HR総研
代表 寺澤康介
(調査・編集: 主任研究員 松岡 仁)

 ProFuture代表の寺澤です。
 4月1日に多くの企業が新年度を迎えましたが、新型コロナウイルスの影響で新卒社員の入社式を中止または延期する企業が多かったようです。入社後もしばらくは在宅でのオンライン研修を行う企業も少なくありません。この状況下では当然のことではありますが、入社してリアルな対面なしに過ごすことへ不安を持つ新卒社員も少なくないでしょう。オンラインでのきめ細かなコミュニケーションが重要になるのは間違いありません。
 きめ細かなコミュニケーションが重要なのは、もちろん新卒社員に対してだけでなく、これまで在宅勤務の経験がほとんどなかったような一般社員も同様です。既にリモートワークに慣れた企業にはそれほど問題ではないでしょうが、この新型コロナウイルスの影響でリモートワークをせざるを得なくなった社員に対して、どのようなフォローを会社として、人事として、部門として行えるかは、非常に重要なことだと思います。そして、それらをバラバラな施策としてではなく、連携して行うことが必要でしょう。
 今後、HR総研では、こうしたリモートワーク環境下で企業に起こる問題と、その対策として行われていること、その結果・ノウハウなどについて調査を実施し、皆さんに情報提供していきたいと思います。
 さて、では弊社自身はどうかというと、リモートワークは一部社員では実施していましたが、全体的にはそれほど多くありませんでした。それが、この状況下で、多くの社員がリモートワークとなっています。私自身もリモートワークをしています。
 新入社員関連で実施していることとしては(始めたばかりのこともありますが)、

・全社で導入しているチャットツールで、一層きめ細かく情報発信しコミュニケーションを取る

・私自身、情報発信の頻度を高める

・部門ごとのチャットグループでのコミュニケーションを他の部門社員も閲覧し、情報共有できるようにしている(すべてではない)

・入社式は私と人事、新入社員だけで行い、オンラインで全社員にリアル動画配信。新入社員はそこで自己紹介

・新入社員は入社式後に全社チャットツールに入り、コミュニケーション開始

・一社員の発案で、新入社員の日報をチャットツールで公開し、希望者がフィードバックし、コミュニケーションが取れるようにする

・新入社員は翌日から在宅でオンライン研修。私、人事、部門がコミュニケーションをきめ細かく行う

――などです。
 全社導入のチャットツールは、こうした施策を連携して行っていることが"見える化"され、非常に便利だと感じます。また、社員の発案で上記のような工夫が出てくるのも良いですね。ちょっとしたことですが、少しでもご参考になればと思います。

新卒採用活動への影響を懸念する企業は7割

 新型コロナウイルス感染の影響は、世界中の各国で驚異的な速度で拡大し続けており、東京オリンピック・パラリンピックはついに1年延期が決定。日本国内では初の「緊急事態宣言」が発令され、新型コロナウイルスとの長期戦を覚悟せざるを得ない状態となっています。しかし、そのような状況の中でも、企業は事業継続を前提とした活動を行っていく必要があり、4月で新年度を迎えるこの時期は、新卒採用や新入社員受け入れを行う大事な時期となっています。今回は、HR総研が3月27日(金)~31日(火)に実施した「新型コロナウイルス感染拡大による新卒採用や新入社員受け入れへの影響に関する緊急調査」の結果をお知らせしたいと思います。
 まず、「採用活動に関する影響の有無」については、「影響がある」が39%、「まあまあ影響がある」が30%となっており、これらを合計した「多少なりとも影響がある」(以下同じ)は69%と7割に上り、3月初旬に行った前回調査時よりさらに10ポイント増加となっています[図表1]

[図表1]採用活動に関する影響の有無

資料出所:HR総研「新型コロナウイルス感染拡大による新卒採用や新入社員受け入れへの影響に関する緊急調査」(2020年3月。以下図表も同じ)

[注]「前回調査」はHR総研が2月28日~3月4日に実施したもの([図表4]も同じ)

 企業規模別に見ると、大企業と中堅企業では「多少なりとも影響がある」がそれぞれ86%、82%と8割以上を占め、中小企業では53%と半数程度にとどまっており、中堅企業以上に影響を受ける企業が多いことがうかがえます。また、企業規模に関わらず、前回調査時より「多少なりとも影響がある」と懸念する企業の割合は増加傾向にあります。
 数週間前までは、数カ月程度で収束に向かうだろうと予測していたものの、政府から「長期戦になる」との発表もあるとおり、今後、新型コロナウイルス感染拡大がいつまで続くか予測できない中、何らかの影響を覚悟せざるを得ない状況になっている企業の増加がうかがえます。

「採用スケジュールの遅延」への懸念が7割近く、中小企業はオンライン対応への遅れを懸念

 「多少なりとも影響がある」とする企業について「影響の内容」を見ると、「採用スケジュールの遅延」が66%で最多で、次いで「対面での説明会を開催できない」が54%、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」が48%となっています[図表2]

[図表2]採用活動への影響の内容

 前回調査では、「スケジュール遅延」に次いで、「説明会への参加者の減少」や「問い合わせへの人的負担」の割合が多くなっていましたが、実際に説明会から面接へと選考工程が進む中、採用業務の実行自体に関わる影響を懸念する企業が増加していることがうかがえます。
 企業規模別に見ると、企業規模に関わらず「採用スケジュールが遅延する」が最多となっており、大企業で75%、中堅企業で73%、中小企業では55%となっています。次いで大企業では「対面での説明会を開催できない」(63%)、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」(48%)が続いており、中堅企業では「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」(59%)、「対面での説明会を開催できない」(55%)など、いずれも半数以上となっています。一方、中小企業では、最も多い「採用スケジュールが遅延する」(55%)以外は、これに続く「対面での面接選考が実施できない」が45%、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」(38%)など、いずれも半数未満であり、大企業や中堅企業と比較すると各項目への影響を懸念する企業の割合が低いことがうかがえます。
 ただし、「説明会や面接のオンライン化ができていない」については、中小企業の割合が32%と最も多く、早急な対応の難しさと他企業に対する出遅れ感を懸念する中小企業の焦りが感じられます。

8割以上の企業が「1カ月以上」の採用スケジュール遅延を予測

 最も多くの企業が懸念しているのが「採用スケジュールが遅延」ですが、遅延を懸念する企業は、具体的にどの程度の遅延となることを予想しているのでしょうか。
 最も多い遅延期間は「1カ月程度」で36%、次いで「1カ月半程度」が20%、「2カ月程度」が18%などで、「2カ月半程度」「3カ月以上」も加えた「1カ月以上の遅延」(以下同じ)を予想する割合が81%となっています[図表3]

[図表3]採用スケジュールの遅延予測

 企業規模別に「1カ月以上の遅延」を予想する割合は、大企業88%、中堅企業84%、中小企業73%といずれも7割以上に上り、企業規模が大きいほど割合が高い傾向が見て取れます。前年より早期化が叫ばれていた2021年卒採用ですが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は大きく、逆にスケジュールの遅延が避けられない状況となっています。加えて、感染拡大のペースが日々悪化し、「緊急事態宣言」の発令までに至った今、さらなる遅延を招くことは必至です。

対策を取る企業は7割以上、中小企業では5割にとどまる

 採用スケジュールの1カ月以上の遅延を予想する企業が7~8割となるなど、採用活動を滞りなく進行することが難しいとみられる中で、これらの影響を考慮した対策を取っている企業の割合を見てみましょう。
 「対策を取っている」とする企業の割合は42%で、「対策を検討中」が28%、「これから対策を検討」が18%、「対策を取る予定はない」が13%となっており、「対策実施中、検討中」(「対策を取っている」と「対策を検討中」の合計、以下同じ)は70%を占めています[図表4]

[図表4]採用活動への影響を考慮した対策の有無

 「対策実施中、検討中」の割合を企業規模別に見ると、大企業で80%、中堅企業で78%、中小企業で60%となっており、企業規模が大きいほど対策を取っていることが分かります。
 一方で、「対策を取る予定はない」とする割合は企業規模が小さいほど高く、中小企業では16%と2割近い企業が対策を取らないこととしています。中小企業は、採用規模が小さく、採用活動への影響は対策を取るほどのものではないと認識している企業の割合が比較的高いということなのでしょう。

大企業での対策の内容は「採用スケジュールの後ろ倒し」が7割、「オンライン対応」も

 「対策実施中、検討中」と答えた企業の対策の内容は、「会場入口に除菌スプレーの設置」が最多で51%、次いで「マスク着用の推奨」が50%、「採用スケジュールの後ろ倒し」が47%となっています[図表5]

[図表5]「対策中・検討中」企業の採用活動への影響を考慮した対策の種類

 企業規模別に見ると、大企業では「採用スケジュールの後ろ倒し」が68%、次いで「来場を伴わない説明会(オンライン活用等)」が54%と過半数に上り、「マスク着用の推奨」も49%と半数近くになっています。中堅企業では「会場入口に除菌スプレーの設置」が最多で69%、「マスク着用の推奨」が63%、「会場の衛生管理の徹底」が50%となっており、上位3項目は半数以上の企業が実施している(実施を検討している)ことが分かります。一方、中小企業では、いずれの項目についても実施割合は半数未満にとどまり、その中で最も多いのは「マスク着用の推奨」と「会場入口に除菌スプレーの設置」(ともに42%)で、感染拡大の予防策を講じながら予定どおりの採用活動を実施する方針であることがうかがえます。
 また、中堅・中小企業では、「今後の経営状況を注視しながら採用人数を調整する」とする企業がいずれも2割近くに達しています。採用人数の削減は、最悪の場合には採用中止までを視野に入れているものと推測されます。2020年卒採用では、3月に入ってからの内定取り消しが大きな社会問題になっています。厳しい状況が予見される場合は、内々定出しを開始する前に採用中止の決断をすべきであり、採用中止の懸念がある場合には、採用活動スケジュール自体を遅らせることを考える必要があるでしょう。 
 採用活動への影響を考慮した具体的な対策についての自由記述を、一部抜粋して紹介します。

・学生向けにオンラインでの会社説明会、社員紹介等を新たに実施(1001名以上、メーカー)

・各予定の期限なき延期(1001名以上、メーカー)

・説明会、面接の完全オンライン化(1001名以上、マスコミ・コンサル)

・直接・間接の業績影響を予測し、最良・最悪シナリオを設定して採用人数調整するなど(1001名以上、サービス)

・社外イベントはすべて中止(301~1000名、運輸)

・会社説明、インタビューのオンライン化(1~300名、メーカー)

・マスクと手指消毒スプレーの設置。説明会、選考は少人数制(1~300名、情報・通信)

・1日の説明会参加人数を減らす(1~300名、情報・通信)

・面談から内定、意思決定まで一切お会いせず実施(1~300名、マスコミ・コンサル)

・説明会のWeb動画作成、オンラインによる説明会、面接の実施(1~300名、サービス)

入社式の開催を予定する企業は8割近く、大企業・中堅企業では9割以上

 続いて、この4月に入社してきた新卒新入社員の「入社式の開催」についての動向を見てみましょう。まずは「入社式の開催予定の有無」については、「開催の予定があった」企業が77%で8割近くを占め、「開催の予定はなかった」が8%、「2020年卒新入社員はいない」が15%となっています。企業規模別に見ると、大企業と中堅企業では「開催の予定があった」が92%で9割以上を占めており、中小企業では62%となっています[図表6]

[図表6]入社式の開催予定

 大企業と中堅企業のほとんどで予定されていた入社式ですが、開催形式はどのような形式での実施を予定していたのでしょうか。9割以上が実施を予定していた大企業と中堅企業の入社式の開催形式については、「1会場で全員が集合して実施」が91%と大半を占め、「複数の会場に分散して実施」が4%、「オンラインツールを活用して実施」が3%となっています[図表7]

[図表7]予定していた入社式の開催形式

 企業規模別に見ると、大企業では「1会場で全員が集合して実施」が81%、「複数の会場に分散して実施」が9%、「オンラインツールを活用して実施」が9%となっています。より参加者が多いと推測される大企業では、1カ所に多数の参加者が集合しない、エリア別等の形式での入社式開催を約2割が予定していました。一方、中堅・中小企業では9割以上が「1会場で全員が集合して実施」を予定していたようです。
 回答企業のほとんどが「1会場で全員が集合して実施」を予定していた中、新型コロナウイルスの感染拡大のリスクを回避するため、開催形式を変更した企業はどれだけあったのでしょうか。

8割の大企業で入社式開催(時期・内容)の予定を変更

 入社式の開催を予定した企業の中で、入社式開催(時期・内容)について「(予定変更が)ある」と答えた割合は61%に上りました[図表8]。これを企業規模別に見ると、大企業で79%、中堅企業で61%、中小企業で49%となっており、企業規模に比例して予定変更をする企業の割合も高くなっていることが分かります。

[図表8]入社式開催(時期・内容)の予定変更の有無

 入社式開催まで1カ月を切ってから急きょ変更を迫られた企業の人事部は、どのような変更を実施したのでしょうか。
 開催形式の変更内容では、「プログラムを短縮して実施」が27%で最も多く、次いで「開催を中止」が24%、「開催時期を延期」が22%となっています[図表9]。企業規模別で見ると、大企業では「複数の会場に分散して実施」が最も多く32%で、次いで「開催を中止」と「プログラムを短縮して実施」がともに27%となっており、多数の参加者が1カ所に集合することを回避する狙いがうかがえます。中堅企業で最も多い変更は「開催を中止」(31%)で、中小企業では「プログラムを短縮して実施」が37%で最多となっています。

[図表9]入社式開催について変更の内容

 当初予定していたとおりの形式で実施することができなくなる中でも、あらゆる対策を講じることで何とか入社式を開催しようとする企業や、新入社員への感染リスクを回避しようと中止を決断する企業など、さまざまな対応を通して企業の新入社員に対する思いが感じられます。
 「入社式開催の延期」について、検討している延期の時期を確認したところ、「4月中(1日以外)」が46%で最多となり、次いで「5月」が29%、「6月」が17%などとなっており、合わせて92%の企業で2カ月以内の延期を予定していることが分かります[図表10]

[図表10]入社式開催の延期時期

 新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない現状において、絶対に安全な開催時期を選定することはほぼ不可能ですが、入社式は新入社員にとって社会人として心新たに迎える節目のイベントであり、大幅に延期することとなれば入社式としての意義が失われかねず、企業は難しい判断を迫られているといえます。そんな中、大企業では、「10月以降」とする割合が13%もあることが目を引きます。
 一方、予定どおり入社式を開催する企業にその理由を聞いたところ、最も多かったのは「参加者が少人数である」が74%で、次いで「開催時間が短い」が54%などとなっています[図表11]

[図表11]予定どおり入社式を開催する理由

 どのくらいを「少人数」と捉えるかは見方によりますが、特に中堅・中小企業では「参加者が少人数である」という理由が8割を占め、少人数であれば感染拡大のリスクは大きくないという認識から予定変更をしない決断をしたことがうかがえます。一方、大企業では「参加者が少人数である」は30%にとどまり、他の理由との分散化が見られます。

大企業では6割が新入社員研修の時期や期間を変更

 続いて、「新入社員研修の開催」について見てみます。まず、新入社員研修の開催予定の有無については、「開催の予定はあった」が92%で、9割以上を占めています[図表12]。企業規模による差異はほとんどなく、いずれの企業規模においても9割前後の企業が新入社員研修を予定していることが分かります。

[図表12]新入社員研修の開催予定

 研修の実施期間の短縮や延期・中止の検討状況を聞いたところ、「短縮や延期・中止はしない」が52%と過半数で最多となり、次いで「実施期間の短縮」が29%、「実施の延期」が14%、「実施の中止」は5%となっています[図表13]。このように中止とする企業はほとんどなく、社会人としての重要な基礎教育である新入社員研修は、入社式にも増して、開催期間の短縮や延期を容易に行えるものではないことがうかがえます。

[図表13]新入社員研修実施期間の短縮・延期・中止等の対策

 また、企業規模別に見ると、「短縮や延期・中止はしない」とする企業は企業規模が小さい企業ほど多く、中小企業で63%、中堅企業で47%、大企業では40%となっています。多人数の新入社員がいる大企業では「実施期間の短縮」が36%、「実施の延期」が19%、「実施の中止」が4%と何らかの変更をする割合が59%と全体の6割を占めています。

大企業の4割以上で「少人数制に分けて研修実施」

 新入社員研修について、当初予定していた実施形態として「集合研修」が97%と圧倒的で、次いで「職場見学・実習」が53%と続いています。上位2項目は新入社員がより多く1カ所に集合する場を形成してしまうことが予想され、ほとんどの企業で感染リスクが懸念される形態による研修の実施を予定していたことが分かります[図表14]。いずれの企業規模においても実施形態の傾向に大きな差異は見られませんが、唯一、「eラーニング/オンライン講座」については、大企業(17%)と中堅・中小企業(9~10%)で2倍近くの差異が見られます。

[図表14]当初予定していた新入社員研修の形態

 「集合研修」や「職場見学・実習」など、1カ所に新入社員や講師など多数の人々が集合する形態での研修を予定していた企業が9割以上である中、企業はどのような手段で感染リスクを回避しようとしているのかを見てみましょう。「新入社員研修の実施形態の変更内容」として最も多いのは「少人数制に分ける」で24%となっており、次いで「新しくオンラインライブ配信」が17%、「新しくeラーニング」が11%、「新しくオンライン収録配信」が5%となっています[図表15]

[図表15]新入社員研修の実施形態の変更

 企業規模別に見ると、大企業では「少人数制に分ける」が45%で最多であり、次いで「新しくオンラインライブ配信」が26%、「新しくeラーニング」が15%など、研修の参加人数を少数にするとともに、オンラインサービスを活用した研修で対応することとしています。また、中堅・中小企業では「変更する予定はない」が5割前後もあり、予定どおりの形式で実施する企業が半数を占めていることになります。
 入社式、新入社員研修の短縮やオンライン化は、致し方ないことではあるものの、あるメーカーの担当者が自由記述欄に書かれた以下の言葉が印象に残っています。
「新入社員自身が『自分は歓迎されていない』という印象を持たないか懸念している」
 従業員の健康確保はもちろん重要で最優先に考える必要がありますが、併せて新入社員や新卒採用の応募学生への"心のケア"も忘れないようにしたいものですね。

寺澤 康介 てらざわ こうすけ
ProFuture株式会社 代表取締役/HR総研 所長
86年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。07年採用プロドットコム(ProFuture)を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。
著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』(HRプロ)。
http://www.hrpro.co.jp/

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