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[2019.06.14]

BOOK REVIEW『活動ベースの付加価値-財務会計ベースの付加価値から活動ベースの付加価値へ』

河合克彦・藤井公明 著
A5判/210ページ/定価 2000円+税/日本生産性本部 


BOOK REVIEW 
人事パーソンへオススメの新刊



 財務諸表に基づく既存の経営分析の課題を捉え、「活動ベースの付加価値」という新しい概念を提起する一冊である。企業活動の現況を捉える指標として、当期に生み出された付加価値を用いるのはどの企業でも一般的なことだ。著者が「財務会計ベースの付加価値」と呼ぶこの一般的な指標には、二つの問題点があるという。一つは、算定される付加価値の中に、現在働いている社員が生み出した価値だけではなく、業歴年数や技術の蓄積、地盤・ブランドなど過去に生み出された価値が多く含まれる点。もう一つは、現在働いている社員の活動によって将来的に生み出されるであろう価値が含まれていない点である。

 現在働いている社員への人件費配分での公平性を図る上では、現在の活動によって生み出された付加価値をベースに考えるべき。さらに、将来の経営の健全性を担保するためには、過去の活動で生み出された付加価値と釣り合う程度以上に、将来の付加価値獲得に結びつく活動を展開する必要がある。こうした考えの下、著者は「財務会計ベースの付加価値」から「過去の活動の蓄積」を差し引き、「将来の価値を生み出す活動(=将来の付加価値)を積み足して捉える「活動ベースの付加価値」の概念を提案する。

 本編では、第2章と第3章を割いて、「活動ベースの付加価値」の概念と、労働生産性の算定や総額人件費管理、目標管理指標にその考え方を取り入れることのメリットを詳述。第4章と第5章では、「活動ベースでの付加価値」を実際に算定する上での手順を整理し、結びの第6章では、実在するA社・B社での算定例を示して、そこから浮かび上がる各社の課題を指摘している。現在把握できるデータから将来の課題を見いだすアプローチの一つとして、著者からの新たな提案に触れてみていただきたい。

 



活動ベースの付加価値-財務会計ベースの付加価値から活動ベースの付加価値へ

内容紹介

貸借対照表や損益計算書といった財務諸表を頼りに会社の先行きを予測せざるを得ないが、財務諸表は過去を表したものにすぎない。その経営分析に限界を感じ、現在働いている社員が生み出した価値を算定し、企業の将来性について検討しているのが本書である。「活動ベースの付加価値」とは、財務会計ベースの付加価値から過去の活動の蓄積によって生み出された現在の付加価値(ブランドや技術の蓄積など)を差し引き、将来の売り上げに貢献する活動によって獲得され得るだろう将来の付加価値(新技術・製品開発、新規顧客開拓)などを加えたものである。この概念を用いることによって会社の未来を予測し、今、会社として真にやらなければならない経営課題を見出すための一冊。

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