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人生100年時代「生涯現役」に向けた40代からのキャリア戦略 [2019.05.14]

第1回 巻頭言・生涯現役に向けたキャリア変革の必要性


佐藤文男 さとう ふみお
佐藤人材・サーチ株式会社
代表取締役

巻頭言

人生はマラソンである。
ビジネスパーソンとして過去を語るよりも常に現在を語りたい。
ビジネスパーソンとして健康である限り65歳以上も仕事を続けたい。
ビジネスパーソンとして可能な限り自らの成長に向けて前進し続けたい。
本連載は、そんな想いを持っている40~50代のビジネスパーソンに捧げる
"生涯現役"に向けたキャリア変革の提案である。

 「生涯現役」というと、「一生働かなければいけないのか」とネガティブに捉える人もいると思う。
 私は82歳の誕生日まで仕事をしていた父の影響を受けて大事にしていることがある。それは福沢諭吉の残した「世の中で一番楽しく立派な事は一生涯を貫く仕事を持つという事です」という「心訓」の中の一節である。私はこの言葉を座右の銘としている。
 今回の連載を通じて、「生涯現役」を掲げ、元気であれば仕事を続けたいと考えている40~50代のビジネスパーソンに向けて、生涯を貫く仕事を持つことの楽しさ、大切さ、そのためのノウハウを私の経験を踏まえて解説していく。皆さんに少しでも参考になれば幸いである。

生涯現役に向けたキャリア変革の必要性

 40~50代のビジネスパーソンが、生涯現役に向けたキャリア変革が求められている背景には、以下の二つがある。
 一つは、社会構造として1971~1974年生まれ団塊ジュニア世代(2019年で45~48歳)の上に、1965~1969年生まれのバブル期入社世代(同50~54歳)が存在する。経済情勢の現状は、不安要素を抱えながらも緩やかな景気拡大基調を維持しているが、この景気も2020年の東京オリンピックが終われば、オリンピック関連需要が減ることにより減速が懸念される。企業内にも、団塊ジュニア世代、バブル期入社世代がボリュームゾーンとして存在し、しかも働きぶりと人件費コストが見合わないとされる層が一定数いるとすれば、景気の減速に伴い企業業績が悪化すれば、まずはそうした層がターゲットとなり、かつてのバブル経済崩壊後のリストラの再来があるかもしれない。そうした意味で、40代後半以降になると、将来に不安を抱えるビジネスパーソンも多いと思われる。
 もう一つは、寿命が延びることによる余生の在り方だ。2017年の日本人の平均寿命は女性が87.26歳、男性が81.09歳で、いずれも過去最高を更新した。世間では"人生100年時代"と言われているが、高年齢者雇用安定法により企業に雇用確保が義務づけられているのは65歳までである(厚生労働省によれば66歳以上働ける制度のある企業の割合は全体の27.6%と、約4社に1社にとどまる)。すなわち、66歳以降もそのまま勤務する企業で働き続けるのは現実的には難しいわけだ。年金の不安もある中で、平均寿命を80歳とした場合に、仕事を辞めた後の約15年間をどう生きるかを真剣に考えなければならない。
 厚生労働省「高齢社会に関する意識調査」(対象は40歳以上の男女3000人、2016年2月実施)によれば、現在働いている人または現在働いていないが就労を希望している人に対し、何歳まで働きたいかを尋ねたところ、「働けるうちはいつまでも」が31.2%で最も多く、70歳くらいまで15.2%、75歳くらいまで8.1%、76歳以上1.3%を加えると、全体の55.8%は雇用確保義務を超えて働きたいと考えていることが分かる。多くのビジネスパーソンは健康であれば、仕事を続けたいと考えている人が少なくないといえるだろう。
 しかし、一方で現在40代後半から50代のビジネスパーソンは、65歳で会社を辞めても平均寿命80歳として、残り15年間を一体何をして生活したらよいのか想像もつかず、どう生きていけばよいのか漠然とした不安を持っている人も多いのではないかと思われる。
 今回の連載では、40~50代のうちから将来に向けたキャリアデザインを事前に準備をして、できるならば"生涯現役"を実現したい、すなわち生きている間は可能な限り仕事を続けたいというビジネスパーソンに向けて具体的に、どう準備をしていけばよいのかを提言していく。生きている間はずっと仕事を続けたいと考えているビジネスパーソンにとっての応援メッセージになれば幸いである。
 ちなみに、私自身も生涯現役を目指して、自分なりのシナリオで現在進行形ではあるが、読者の皆さんと一緒に生涯現役への道を突き進みたいと考えている。

※本記事は全5回連載でお届けします

佐藤文男 さとう ふみお
佐藤人材・サーチ株式会社 代表取締役
1984年一橋大学法学部卒業後、日商岩井(総合商社/現在の双日)、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券(外資系証券/現在のシティ・グループ証券)、ブリヂストン等異業種において人事(採用)業務および営業(マーケティング)を中心にキャリアを積み、1997年より人材紹介ビジネスの世界に入る。2003年10月に佐藤人材・サーチ株式会社を設立して代表取締役社長に就任。2013年4月に第10期を迎えるタイミングで約1年3カ月シンガポールにおいて人材紹介業務の研鑽を積む。2019年で人材紹介ビジネス経験は23年目に入ると同時に、2019年4月で佐藤人材・サーチ㈱は第17期を迎える。
著書は共著1冊を含めてこれまで18冊を出版。近著に『3年後、転職する人、起業する人、会社に残る人』『社長は会社を変える人間を命がけで採りなさい』『今よりいい会社に転職する賢い方法』(いずれもクロスメディア・パブリッシング刊)等がある。
本業の傍ら、2017年4月から山梨学院大学の経営学部客員教授として「実践キャリア論」の授業を実施する。

 佐藤人材・サーチ㈱のホームページ  www.sato-jinzai.com

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