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人事パーソン要チェック! 新刊ホンネ書評 [2018.09.11]

[142]『思考停止する職場―同じ過ちを繰り返す原因、すべてを解決するしかけ』

(飯野謙次 著 大和書房 2018年3月)

 

 「失敗学」をベースにした本書では、職場での思考停止を防ぐために、上司は何を考えなければならないか、部下の潜在能力を引き出し、自分のグループの活力を倍増させるために、部下とどうコミュニケーションを取ればよいのかを解説しています。

 第1章では、コミュニケーション不足が引き起こす職場のリスクについて解説しています。ミスには必ず原因があり、著者はその原因の分類として、「学習不足」「注意不足」「伝達不良」「計画不良」の四つを挙げています。その結果起きるのが「無知」「無視」「過信」であり、「無知」と「過信」は努力次第で減らせるが、「無視」の解決は簡単ではないとしています。そこで、組織が頼ってしまうのが「周知徹底」「教育訓練」「管理強化」であり、失敗学ではこれを「三大無策」といい、これらが通用しないばかりか、致命傷につながったり、職場を壊すことになったりする理由を解き明かしています。

 第2章では、自分で考える部下を育てるために、部下とどう接し、指導するとよいかを説いています。著者は、最初の仕事はマニュアルどおりに作業をすることを教え、マニュアルに疑問を感じたら、自分で解決しようとせず、相談するよう指導し、部下と一緒にマニュアルの不備を見つけて修正するのがよいとしています。また、部下にうまく育ってもらうための効果的サポート方法として、自分の考えを押しつけず、部下が考えて良い答えを出すチャンスを与えること、目標は何かを正しい言葉で表現することなどが重要であるとし、どのような失敗が起こり得るかをチームで徹底的に考えることが、逆境に強いチーム作りにつながるとしています。

 第3章では、どのような話し方が人の創造性を潰してしまうのかを解説しています。ここでは、「リスクがある」「前例がない」「成功例はあるの?」といった否定的、懐疑的で部下の活力を削ぐような言葉から、「かんたんだから」「期待してるよ」という抽象的な励ましや、「合理化・効率化」「コスト優先」「ノルマ達成」といった往々にして使いがちな言葉が、しばしば部下たちの思考を停止させ、創造性を奪っていると指摘しています。

 第4章では、それでは思考が動く職場とはどのような場所なのかを考察しています。作業の流れをグラフ化するなどの思考停止に陥らない仕事の進め方や、成功事例よりも失敗事例に学ぶほど誤判断は減るとして、失敗の測定や分析方法、事後に生かすための報告書の書き方などを紹介しています。

 事故・不祥事の発生予防だけでなく、正しい組織運営の在り方を説いた本です。まえがきにある「エムパワリング・コミュニケーション」というものが本文中で具体的に定義されておらず、それが本書のどの部分を指すのかよく分からなかったのですが(おそらく本書全体?)、「自分の保身しか考えない」上司が会社を破壊するといったことなど、しっくりくる部分は少なからずありました。

 著者は、創造性を発揮できるようにするためには、柔軟かつ科学的な組織運営が求められるとしており、また、仕事上のミスや誤認は、暗黙知の過信などのコミュニケーションの不具合から起き、組織メンバーの潜在能力を引き出すポイントも、コミュニケーションの巧拙にかかっているとしています。その意味では、第3章の"創造性を潰してしまう上司のひと言"集は、ストレートに気づきを促してくれる部分であったと思います。

<本書籍の書評マップ&評価> 下の画像をクリックすると拡大表示になります

※本記事は人事専門資料誌「労政時報」の購読会員サイト『WEB労政時報』で2018年5月にご紹介したものです。

【本欄 執筆者紹介】
 和田泰明 わだ やすあき

 和田人事企画事務所 人事・賃金コンサルタント、社会保険労務士

1981年 中堅広告代理店に入社(早稲田大学第一文学部卒) 
1987年 同社人事部へ配転
1995年 同社人事部長 
1999年 社会保険労務士試験合格、2000年 行政書士試験合格 
2001年 広告代理店を退職、同社顧問(独立人事コンサルタントに) 
2002年 日本マンパワー認定人事コンサルタント 
2003年 社会保険労務士開業登録(13030300号)「和田人事企画事務所」 
2004年 NPO生涯教育認定キャリア・コンサルタント 
2006年 特定社会保険労務士試験(紛争解決手続代理業務試験)合格 
    
1994-1995年 日経連職務分析センター(現日本経団連人事賃金センター)「年俸制研究部会」委員 
2006年- 中央職業能力開発協会「ビジネス・キャリア検定試験問題[人事・人材開発部門]」策定委員 
2009年 早稲田大学オープン教育センター「企業法務概論」ゲストスピーカー 

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