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人事パーソン要チェック! 新刊ホンネ書評 [2017.04.05]

[108]『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』

 (リンダ・グラットン/アンドリュー・スコット 東洋経済新報社 2016年11月)

 

 寿命が延び、人生100年時代が現実となってきた今、人々はどう人生設計すべきかを考察した本です。職業生活に関する考え方は、人生が短かった時代は、「教育→仕事→引退」という3ステージの生き方で問題はなかったのが、寿命が延びれば仕事のステージが長くなり、長い期間働くようになると、人々は生涯にもっと多くのステージを経験するようになるだろうとしています。

 そして、このような時代には、幅広い針路を検討する「エクスプローラー(探求者)」、自由と柔軟性を重んじて小さなビジネスを起こす「インディペンデント・プロデューサー(独立生産者)」、さまざまな仕事や活動に同時並行で携わる「ポートフォリオ・ワーカー」が登場すると予測しています。

 本書では、1945年生まれのジャック(3ステージの人生の世代)、1971年生まれのジミー(3ステージの人生が軋(きし)む世代)、1998年生まれのジェーン(3ステージの人生が壊れる世代)というモデルを想定し、雇用の未来を見据えつつ、3人の人生と仕事のシナリオを描いていきます。

 その際に、人生の資産はマイホーム、貯蓄などの「有形資産」だけでなく、「無形資産」も重要な役割を果たすとして、無形資産を、①生産性資産(知識、職業上の人脈、評判)、②活力資産(健康、人生のバランス、友人関係)、③変身資産(多様な人的ネットワーク、自分についての知識)の三つに分類し、3人の人生と仕事のシナリオを、これら資産の増減と併せて描いています。

 そしてその結果、後の世代になるほど、長くなった仕事人生の間に幾つものステージが現れることが考えられるとし、それが、エクスプローラーやインディペンデント・プロデューサーやポートフォリオ・ワーカーであって、それだけ人々の人生の選択肢は多様化するであろうとしています。

 こうした、人生の中で多くの移行を経験し、多くのステージを生きる時代には、新しいスキルを身に付けるための生産性資産への投資、新しいライフスタイルを築くための活力資産への投資、新しい役割に合わせて自分のアイデンティティを変えるための変身資産への投資を怠ってはならないということを説いています。さらに、新しいお金の考え方、新しい時間の使い方などについても述べていて、その意味では自己啓発的な内容であるとも言えます。

 ただし、それだけではなく、終章では企業の課題も論じています、企業には、①従業員の無形資産にも目を向けること、②従業員の人生で経験する移行を支援すること、③キャリアに関する制度や手続きを見直し、3ステージの人生を前提にしたものからマルチステージを前提にしたものに改めること、④仕事と家庭の関係の変化を理解すること、⑤(難しいだろうが)年齢を基準にすることをやめること、⑥実験を容認・評価すること――を提案し、これらを実践しようとすれば人事の一大改革が必要であるとしています。

 著者の1人であるリンダ・グラットンの前著『ワーク・シフト』(2012年/プレジデント社)と同様に、ある種「未来学」であり、シナリオ仕立てなので小説のように読み進められます。その中で、働く人々の人生観や仕事観が今後ますます多様化していくであろうことを新たな視点から説明しており、説得力を持っているように思いました。世代によっても受け止め方は違ってくる本かもしれませんが、人事パーソンにはお薦めです。

<本書籍の書評マップ&評価> 下の画像をクリックすると拡大表示になります

※本記事は人事専門資料誌「労政時報」の購読会員サイト『WEB労政時報』で2016年12月にご紹介したものです。

【本欄 執筆者紹介】
 和田泰明 わだ やすあき

 和田人事企画事務所 人事・賃金コンサルタント、社会保険労務士

1981年 中堅広告代理店に入社(早稲田大学第一文学部卒) 
1987年 同社人事部へ配転
1995年 同社人事部長 
1999年 社会保険労務士試験合格、2000年 行政書士試験合格 
2001年 広告代理店を退職、同社顧問(独立人事コンサルタントに) 
2002年 日本マンパワー認定人事コンサルタント 
2003年 社会保険労務士開業登録(13030300号)「和田人事企画事務所」 
2004年 NPO生涯教育認定キャリア・コンサルタント 
2006年 特定社会保険労務士試験(紛争解決手続代理業務試験)合格 
    
1994-1995年 日経連職務分析センター(現日本経団連人事賃金センター)「年俸制研究部会」委員 
2006年- 中央職業能力開発協会「ビジネス・キャリア検定試験問題[人事・人材開発部門]」策定委員 
2009年 早稲田大学オープン教育センター「企業法務概論」ゲストスピーカー 

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