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[2014.10.21]

人間関係論

公開日 2014.10.21 深瀬勝範(Fフロンティア 代表取締役・社会保険労務士)

人間関係論(にんげんかんけいろん)

  企業組織は、意識や感情を持つ従業員によって構成される以上、生産性を高めるためには、従業員のモチベーションを向上させることが必要であり、そこには従業員間に自然発生的に形成される非公式組織(=インフォーマル・グループ)における人間関係が大きく影響するという理論。1924年から1932年にかけてアメリカのウェスタン・エレクトリック社ホーソン工場で行われた一連の実験に端を発しており、ハーバード大学教授のメイヨーらが中心となって、この論を提唱した。
 20世紀初頭にテイラーが提唱した科学的管理法では、従業員は、バラバラで孤立した存在で、各自が報酬の最大化を目指して働くとする考え方(=経済人仮説)の下、課業管理や出来高払い賃金等によって生産性向上が図られると考えられていた。これに対して、人間関係論は、従業員を組織に帰属する社会的存在として捉え、その行動は帰属意識や仲間に対する感情によって大きく影響を受けるとする考え方(=社会人仮説)を前提としており、モチベーション向上や人間関係改善によって生産性向上が図られるとしている。
 ホーソン実験後も人間関係論に関するさまざまな研究が行われ、1960年代になるとマクレガーなどが、それらの研究成果を活かして、モチベーション理論として発展させていく。
 なお、人間関係論を応用したマネジメントを「人間関係管理」と呼び、日本企業では、職場懇談会の実施や小集団活動等を通じて、1960年代から実践されている。


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