jin-jour(ジンジュール) |人材育成、リーダーシップ、モチベーション、メンタルヘルス対策など 人事の視点から、働く人と会社の関係を元気にする情報を発信

ログイン
MENU

メニュー

×

  • 印刷
  • クリッピング
  • ソーシャルボタン
  • Yahoo!ブックマーク

[2013.08.16]

テレワーク

公開日 2013.8.16 深瀬勝範(Fフロンティア 代表取締役・ 社会保険労務士)

テレワーク(てれわーく)

 ICT(Information and Communication Technology 情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと。「tele = 離れた所」と「work = 働く」を合わせた造語で、主な形態として次のものがある。

(1)雇用型:企業に勤務する被雇用者が行うテレワーク。
 会社とインターネット等で連絡をとりながら自宅で仕事をする「在宅勤務」、情報機器を活用して外出先や移動中でも仕事をする「モバイルワーク」、勤務する事業所以外のサテライトオフィスなどで仕事をする「施設利用型勤務」などがある。

(2)自営型:個人事業者や小規模事業者等が行うテレワーク。
 専門的な仕事を小オフィスや自宅で独立自営的に行う「SOHO」、データ入力などの容易な仕事を内職的に行う「内職副業型勤務」などがある。
 
 テレワークを行うメリットとしては、「時間、場所を選ばずに仕事ができることによる生産性の向上」「通勤や事務所スペースなどにかかるコストの削減」「ワーク・ライフ・バランスの実現」「優秀人材の確保、雇用の創出(通勤が困難な者でも雇用できること)」などが挙げられる。

 一方、デメリットとしては、「労働時間の管理が難しいこと」、「情報機器などを貸与するコストがかかること」などが挙げられる。

 国土交通省「平成24年度テレワーク人口実態調査」によれば、テレワークを行う労働者(テレワーカー)の数は2010年以降急増しており、「狭義テレワーカー(ふだん収入を伴う仕事を行っている人の中で、仕事でICTを利用している人、かつ、自分の所属する部署のある場所以外で、ICTを利用できる環境において仕事を行う時間が1週間当たり8時間以上である人)」は約1400万人、「在宅型テレワーカー(狭義テレワーカーのうち、自宅(自宅兼事務所を除く)でICTを利用できる環境において仕事を少しでも行っている人)」は約930万人いるものと推測している。


労務管理、人事評価、ハラスメント対応など充実のコース!

労務行政eラーニング 詳しくはこちら

禁無断転載
▲ ページの先頭に戻る

ログイン

×

人事・労務に役立つ商品・サービス検索

  • カテゴリとジャンルから検索

検索

注目商品ランキング 新着商品