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教育・研修分野の現状と階層別教育のポイント [2012.03.01]

研修機関選定のポイント

 
 自社にとって真に有意義な研修を実施するためには、教育・研修機関の適切な選定が大きなポイントとなる。選定時の留意点としては企業ごとにさまざまな項目が挙がるものだが、共通する事象としては、①“パートナー”としての協力体制、②研修内容のカスタマイズの可否、③講師の質および営業担当者の対応である。
①“パートナー”としての協力体制

 その教育・研修機関が自社の課題に対して親身になってより効果的と思える解決策を導き出すべく提案をしているかどうか、ということである。顧客ごとに抱えている課題は異なる。それを長期的視点から真剣にとらえ、時には研修のみにとどまらず複数の解決策を的確に提示する機関こそ、企業にとっての理想的な“パートナー”といえるはずだ。
②研修内容のカスタマイズの可否

 また、より高い研修効果を望むうえでは、「研修内容のカスタマイズ」も不可欠であろう。パッケージ化された既製の研修プログラムは確かに安価で手軽だが、上述したような自社特有の課題に対する解決手段とはなりにくい。研修の目的が実施そのものではなく具体的成果を上げることにある以上、自社のニーズをくんだ独自の研修プログラムを構築できる機関を選別することが重要である。
③講師の質および営業担当者の対応

 これは、言うまでもなく研修機関選定の際に大いに考慮すべき点といえる。講師については、指導分野に関する高い専門性はもちろん、受講者からの質問や事務局からの要望を柔軟に受け入れる姿勢を有しているかどうかを見定めることも大切である。そのためには研修機関の営業担当者を通じて研修実施前に入念な打ち合わせを行い、講師とのコミュニケーションを十分に図っておくことが必要であり、その意味で準備に時間を惜しまずに対応している機関が望ましい。
 以上3点を軸に、必要に応じてその他の要素も加味しながら、自社で定めた基準に基づいて適切な研修機関を選定することが研修成功への近道である。
 そして、同時に忘れてはならないのが、企業側が研修実施の目的やねらいを明確に描いておくことの重要性である。研修実施後の受講者のあるべき姿をしっかりとイメージし、それに基づいて研修機関の選定・研修内容の企画を行うことが、研修を成功させ自社の課題を解決に導く鍵といえる。

株式会社日本経営協会総合研究所 組織経営ソリューション部 
勘田裕文/友成英隆/中島彩花/堀井直哉
弊社は、「人と組織のパフォーマンス最適化」のため、人と組織の相互進化を支援することを使命とし、事業を展開しています。
人事アセスメントツールの開発・提供・普及、企業の調査・診断、人材開発・育成事業など、人と組織に関わる幅広いサービスの提供を通じて、経営人事・組織人事における価値創造のパートナーを目指します。
http://www.noma.co.jp/index.html


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